第2回は市場データ編です。日経BP社の『RFIDテクノロジ』、『日経コンピュータ』、『日経マーケット・アクセス』が共同で実施した『無線ICタグに関する利用意向調査』の結果をご紹介します。
日経BP社『RFIDテクノロジ』のメール・マガジン読者から、ユーザー企業の勤務者を中心として抽出した176人にご回答いただきました。
- 調査実施機関:RFIDテクノロジ、日経コンピュータ、日経マーケット・アクセス
- 調査方法:Web調査
- 調査期間:2004年7月12日~8月9日
- 回答者の業種別、従業員数別の内訳
製造業 1,000人未満 15.9%
1,000人以上 25.6%
非製造業 1,000人未満 31.3%
1,000人以上 26.1%
無線ICタグの導入状況
13.2%以上が実運用、40%以上が実用化に向けて行動を起こしています。

調査実施機関:RFIDテクノロジ、日経コンピュータ、日経マーケット・アクセス
無断転載を禁じます。
Copyright© Nikkei Business Publications,Inc.
無線ICタグの導入時期
80%弱が2005年までに利用開始を予定しています。
調査実施機関:RFIDテクノロジ、日経コンピュータ、日経マーケット・アクセス
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無線ICタグの導入目的
物流、生産については「業務の効率化」を、販売については「業務の質の向上」を、主な導入目的と考えておられます。
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無線ICタグ 実用化までの作業工程
無線ICタグを実運用するまでには時間がかかります。その中でも「業務プロセスの定義」と「技術的な性能評価」にかなりの時間をさいていることがわかります。
この二つの大きな山を効率よく乗り越えるためにおすすめしたいのが、IBMのソリューションです。
- 2日間のワークショップを通じて、お客様の経営課題に基づくRFID導入案を作成する「RFIDクイック診断」
- 大和研究所のRFIDソリューションセンターで、技術的な検証をし、導入のリスクを低減「RFID実証実験」
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