昨今、ウイルスやワームなどの不正侵入対策に、企業が頭を悩ますケースが増えています。アンチウイルスやファイアウォールを導入している企業でも、被害にあっている昨今では、一段上のセキュリティ対策が求められているのです。
急増するワームやウイルスによる情報漏えい

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企業の社内ネットワークは、想像以上にウイルスやワームの危険にさらされています。実際、JNSA(日本ネットワークセキュリティー協会)の調査報告書によると*、個人情報漏えいの原因として設定ミス・管理ミスなどの対策は着実に進んでいるのとは対照的に、ワームやウイルスを原因とする被害の比率は、2005年の1.1%から2006年の12.2%へ急増しています。このところ、ファイル交換ソフトウェアによる情報漏えい事件が頻発していますが、この点についても「漏えいの直接的原因となるウイルス対策を強化するという本質的な対応が必要である」と同報告書はまとめています。
ひとたび社内ネットワークへのウイルスやワームの侵入を許すと、その発生源を特定して、感染拡大を食い止めることは非常に困難です。ひとたび感染すると社内ネットワークに接続されたほかのPCにも次々と感染し、短時間で甚大な被害が発生します。
またBotと呼ばれる悪意あるプログラムの侵入を許した場合、社内のコンピューターが外部から遠隔操作できるようになり、社内の情報が盗まれたり、ほかのサーバーへの攻撃に利用されたりします。知らぬ間に情報漏えい等の被害者になるばかりか、加害者にさえなりかねないのです。
一度「あの会社は大切な顧客情報を流出させた」「コンプライアンスがなっていない」といった悪評が立てば、取引先や社会の信用を失い、ビジネスの継続や企業の存続そのものが危うくなることになりかねません。
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