流通XML-EDIにおけるXMLデータベースの適用

流通サプライチェーンを支えるために限界が近づくJCA手順によるEDIにかわって次世代標準EDIのメッセージ構造として有力視されているのが、XML(eXtensible Markup Language)です。XML-EDIは今後の利用の拡大や時代の変化に対応できる柔軟性や汎用性を持っており、すでに国際標準のEDIメッセージでも採用されています。
ここでは、XML EDIとは何であるかをご説明し、あわせてこの次世代標準流通XML EDIを支える「IBM® DB2® 9 pureXML™」適用のメリットについてご紹介します。「DB2 9 pureXML」は、リレーショナルデータベースとXMLデータベースが融合したIBMの製品です。

ここ数年、顧客(消費者)を起点にサプライチェーンを組み立てるすなわち「流通の最後に位置する消費者のニーズや動向を把握・分析し流通チェーンの上流へと情報を伝える」流通コラボレーションの必要性が高まっています。その実現のためにはシームレスな情報の連携が必須であり、そこで最初に重要となるのが、商品コード体系やメッセージ内容の標準化、さらに企業間データ交換であるEDI(Electronic Data Interchange)手順の標準化です。

現在、流通業界で広く利用されているEDIはいわゆるJCA手順(J手順)ですが、これは固定長データありで機器としても専用モデムを必要とするなどITの進化にマッチしないものとなってしまっています。すなわち、固定長データのため項目の追加や変更に制限がある、各企業が独自のデータフォーマットを使用してしまっているためデータの変換が非効率であるといった課題を抱えており、さらに専用モデムやソフトウェアは通信メーカーからの提供が打ち切られようとしているという現実的な課題もかかえています。

このような課題に対応するために流通EDIメッセージの標準化が考えられてきたわけですが、ここではそれを、「商品コード体系」の標準化と「EDIメッセージ」の標準化の二つの観点でご説明しましょう。

1. 商品コード体系の標準化
現在、日本の流通業界は業界共通の商品コードとしてJAN(Japanese Article Number)コードを採用していますが、このJANは今GTIN(Global Trade Item Number)コードへの変更など、国際標準化への対応が求められています。これはこれまで13桁で表されていた日本のJANやヨーロッパのEAN、12桁の米国のUPC,14桁や16桁が混在する物流用のITFコードなどばらばらであった商品コード体系をグローバルで総て14桁に統一するというものです。さらに、このコード体系の標準化は商品コードのみならず、グローバルレベルで事業所(店舗や物流センター、買掛などの部門)を表す13桁のGLN(Global Location Number)や各企業の概要を登録するGPP(Global Partner Profile)まで取り決められました。そして、今後進展していくであろうRFIDにおける標準コードとされるEPC(Electronic Product Code)においてもコードを構成する商品コードはGTINなのです。これらは米国では「サンライズ2005」という名称で推進されましたが、日本では「ライジングサン2007」として今年から3年間での推進が始まっています。

2. 流通EDIメッセージの標準化
一方、流通企業間のデータ交換されるデータの種類は従来の発注データのみならず、事前出荷データや商品マスターデータ、POS(販売)データ、請求・支払いデータなどと多様化してきます。しかしながらそのメッセージの内容は「発注コード」という言葉ひとつとっても、各企業間で意味が違うなどほとんど標準化ができていないのが実情でした。この流通EDIメッセージの標準化への取り組みは日本では長年「JEDICOS」という名称で継続されて来たのですが、ここ1-2年の間に官公庁や流通業界団体が一体となり急速に標準化作業が進んできました。そして次に述べるインターネット技術の進展にともなって、ようやく標準化された流通EDIメッセージの実用化が見えてきたのです。

図1.次世代標準EDIの必要性

EDIメッセージの標準化を行う場合、それをどのように記述し伝送するかが問題になります。従来のJEDICOSはそれを「項目番号と内容」の組合せで表す可変長データとして対応していたのですが、インターネットの世界においてはその記述にXMLを採用し表現がさらに容易になりました。XMLはインターネットで使用される主要言語ですが、タグ(記号)とそれに続くデータで構成されます。このことはEDIの世界においても項目の追加があった時に、新たなタグを追加すればよいだけで既存のシステムに影響を与えないというメリットを持ちます。さらにテキストだけではなくイメージなど多様なデータ表現も含ませられるなど時代にあった対応が可能なのです。

またインターネットを企業間データ通信の手段として利用するにはそのセキュリティーや認証方法を含めた安全で標準化された通信インフラが必須なわけですが、こちらもここ4～5年の間にebXMLMSやAS2、SOAP-RPCAなど世界標準が整ってきました。このような状況を踏まえてウォルマートは2002年にAS2によるインターネットEDIを開始しました。そして日本でも今年に入ってから、複数の小売業とメーカーや卸間で本番移行を前提としたXMLによる次世代標準EDIの試行が始まっています。

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