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データベースの常識を変える「DB2 9.7」

新たな情報活用基盤としての進化

掲載月 : 2009年9月

昨今の厳しい経済情勢や競争の折、コスト削減を重点課題に置き、IT投資やコストの見直しを検討・実施されているお客様も多いと思われます。一般にIT投資のうち、7割から8割が既存システムの維持管理に充てられていると言われ、中でもサーバーやデータベースにかかわる管理費用は過去10年間で2倍近くに増え、この傾向は今後も続くと予想されています。
従って、将来に向けてコスト削減を実現するためには、この維持管理費用の適正化が鍵を握ります。適正化とは、単に減らすことではありません。不適切なダウンサイジングや人員縮小、不十分な投資が業務の遅滞やコンプライアンス上の問題を招く危険性は大いにあります。サービス水準を落とさずコストやワークロードを適正化し、経営戦略の具現化や課題解決に投資する、それがあるべきIT投資のあり方と考えます。

IBM DB2 9.7 が打ち破る4つの壁

データ量の壁
企業内で利用・保管されるデータ量は爆発的に増加しています。電子メールに画像も含めた資料を添付する、あるいはデータウェアハウスやCRM(Customer Relationship Management)等を業務で使用されているお客様も多いでしょう。インターネットやさまざまなアプリケーションが普及することで業務が円滑になる一方、データ量も加速度的に増加しています。DB2のデータ圧縮格納技術は、最大83%の圧縮率でデータとハードディスクの容量を最小化した実績があり、DB2 9.7では、さらに効果的なデータ圧縮が可能になりました。これにより、データだけでなくストレージのコスト圧縮にも貢献し、さらにはサーバーの設置スペースや保管・搬送費用、消費電力費用も適正化されます。あるお客様での試算では、DB2の圧縮機能によって、約1億円のコスト削減が可能になりました(図2)。

運用の壁
IBMでは2001年から、ITシステムの自律管理を目指す「オートノミック・コンピューティング」コンセプトを提唱し、各種製品へ自律管理機能を搭載してきました。DB2は、データベースの自律管理において、業界の先導役となっています。Webシステムの普及により、キャンペーン実施期などに予想を超えた大量のアクセスが集中し、システムの挙動が不安定になる例が増えています。DB2ならば、自ら処理量の増加を検知し、自動的に必要なメモリー量を調整し、サーバー・リソースを振り分けることができるため、こうした場合でも安定稼働を持続することができます。加えて、調整は自動で行われるため、より少ない管理スタッフでの運用が可能になり、管理コストの削減を支援します。

移行の壁
従来のDB2でも、こうした低コストでの構築・運用や性能における優位性がある一方で、既存のデータベースやアプリケーションから の移行が難しい、リスクが高いとの声も聞かれました。例えば、他社からDB2への移行を検討されているお客様で、他社独自のSQL言語上に既に多くのアプリケーションを構築しているため、移行費用が高くなるという悩みがありました。そこで、DB2 9.7では、この独自のSQL言語をサポートし、既存アプリケーションの移行費用を劇的に下げることに成功しました。SQL言語の非互換性は、移行を妨げる大きな障壁でしたが、今回のサポートにより、この壁も打ち破ることが可能になり、既存のアプリケーション資産や技術者のスキルをDB2でも生かすことができるようになりました。

IBMは、情報に基づくよりスマートな意思決定のための情報活用ビジョンとして「New Intelligence/ニュー・インテリジェンス」を提唱しています。爆発的に増加する情報に翻弄されるのではなく、そこから確かな意味を発見し、より質の高い意思決定と予測能力を持つため、確実で、かつ低コストの情報活用基盤が必要です。既に多くの金融機関でミッションクリティカルなシステムを担ってきたDB2は、さらに「ニュー・インテリジェンス」の基盤として、今後も「常識」という名の壁を打ち破って進化を続けていきます。

※ 2009年8月24日現在

掲載されている情報は2009年9月現在のものです。内容は事前の予告なしに変更する場合があります。
ソリューション情報は、すべての場合において同等の効果が得られることを意味するものではありません。効果はお客様の環境その他の要因によって異なります。
事例は特定のお客様の事例であり、すべてのお客様について同様の効果を実現することが可能なわけではありません。

IBM、IBMロゴ、DB2は、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml(US)をご覧ください。
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