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スマートなシステムを実現した新次元エンタープライズ・システム

ハイブリッド・コンピューティングの幕開けを告げるzEnterprise Systemの登場

掲載月 : 2010年9月

zEnterprise System登場の背景

メインフレームは多くの企業でIT基盤の中心に据えられ基幹系システムとして稼働を続けています。金融業界においては、勘定系システムに代表されるように高いRAS(信頼性・可用性・サービス性)要件を満たすシステムとして利用されています。基幹システムは業務内容が大きく変わらない限りは長期的に運用されるのが一般的であり、企業の屋台骨を支えるシステムとして、長期的ビジョンに基づいた製品ロードマップが重要になります。

一方、昨今のIT動向に目を向けると、インターネット・バンキングのように各家庭や携帯電話から時間を問わずトランザクションが発生するようになり、画像情報や動画などデータの多様化もあって、トランザクション量やデータ量が急激に増加する傾向にあります。また、ビジネス環境変化への対応や業務内容の変更、M&Aなどへの対応もあり、IT基盤における変化への対応能力が強く求められています。

機器購入やアプリ開発、運用ノウハウの蓄積、人材育成など過去の投資が無駄にならないようにしながら、コスト削減、ビジネス変化への対応、データやトランザクション量増大への対応、消費電力や設置スペースの削減など、さまざまな課題を解決すると同時に未来への投資も行っていく必要があります。

ワークロード最適化アプローチ

IBMでは、約8,000社のお客様で稼働しているシステムについて、アプリケーションの利用傾向や特性について分析を行った結果、4種類のワークロードに分類できることがわかりました。基幹系で特徴的な「トランザクション処理・データベース処理」、ERPパッケージなどに代表される「ビジネス・アプリケーション」、情報系に多い「アナリティクス」、PCサーバーを並べる「Web・コラボレーション」の4種類です。IBMでは、今後のサーバー製品はこの4つのワークロードに最適化できるシステムに変えていく、あるいは、それぞれのワークロードに最適化した製品をご提供していくという方針を打ち出しています。

ハイブリッド・システムを具現化

ワークロード最適化に基づき、4つの異なるワークロード特性に効率的かつ柔軟に対応していくためには、サーバーにおけるイノベーションが必要です。既存のアプリの稼働や運用の継続性を担保しながら、4つのワークロードすべてに対応し、かつコスト効果を出していくためには、単一のアーキテクチャーでは限界があります。メインフレームとオープン・システムの技術をハイブリッド化して一体化し、実績あるメインフレームの管理機能により自動化すれば、高いサービス品質を維持しながら4つのワークロードに対応できると同時に、過去の投資の保護と変化への対応力としての柔軟性も実現できると考え、それを具現化したのがzEnterprise Systemです。

zEnterprise Systemの特徴

zEnterpriseは、z10ECの後継機種であるz196と、ブレードを搭載できるzBladeCenter Extension(zBX)、zEnterpriseのコンピューティング資源全体を一元管理する役割を担うUnified Resource Manager(URM)で構成されます。zBXにはPOWER7®を実装したブレードであるPS701が搭載(x86のブレードは開発意向表明)。さらにデータ分析用ワークロードを高速化するアクセラレーターとしてIBM Smart Analytics Optimizer(ISAO)が今回同時に発表されています。

z196は、z10ECと完全互換であるクロック周波数5.2GHzのCMOSクアッドコア・プロセッサーを採用しており、z10ECに比べてCPU当たり1.4倍~2倍の性能改善が図られています。1筐体当たり80CPUまで搭載可能であり、全体では約50BIPS(50,000MIPS)のキャパシティーを持っています。メモリーは3TBまで搭載可能になりました。ブレードについては、zBXに最大で112枚まで搭載可能であり、URMにより8ノードまでシングルシステム・イメージで管理できるため、896枚のブレードをzEnterpriseで一元管理が可能です。ハイブリッドの内部では、異なるアーキテクチャーが混在しているため、複雑性を排除するためにURMがアンサンブル管理(自律的に最適化する自動管理)を行い、運用管理の省力化を実現しています。

金融システムに最適なzEnterprise System

zEnterprise Systemは、長い歴史と実績に裏打ちされたメインフレームであると同時に、長期的なビジョンに基づいて開発された革新的なシステムであり、まさしく新しい時代の金融システムに最適なプラットフォームだと考えられます。

掲載されている情報は2010年9月現在のものです。内容は事前の予告なしに変更する場合があります。
ソリューション情報は、すべての場合において同等の効果が得られることを意味するものではありません。効果はお客様の環境その他の要因によって異なります。
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