A SMARTER PLANET 「スマート」なエネルギー第4回

日本アイ・ビー・エム株式会社
未来価値創造事業
池田 一昭と川井 秀之 経済産業省は2010年1月、「次世代送電網（スマートグリッド）の普及を目指した研究会『スマートコミュニティ関連システムフォーラム』の初会合を開きました。

2009年12月3日にスタートした同フォーラムは、経産省が事務局として参加し、日本IBMをはじめとした民間22社による自由な討議の場と位置づけられています。

今後直面する社会インフラの課題を洗い出して解決することを目的としたフォーラムでは、住宅や自動車などさまざまな領域で、民間主導の社会インフラ整備の可能性が議論されています。

社会インフラの中でも重要な位置を占めるのが住宅です。経済産業省では、ITを活用して家庭の消費電力を制御し、エネルギーの最適化を図る次世代の住宅を「スマートハウス」と定義して、2009年から実証実験を開始しています。スマートハウスは、家電や太陽電池などの設備機器や電気自動車を、スマートグリッドという情報ネットワークでつなぎ、エネルギーの需要情報と供給情報を活用して住宅全体のエネルギーの最適化を図るものです。経済産業省はスマートハウスを、スマートグリッドの最小単位として位置づけています。

ただ、スマートハウスは単に家庭の消費電力をコントロールするだけのものではありません。豊かな生活を楽しみながら、地球に負荷をかけない持続可能な社会を作るための大きな社会インフラになっていくのです。

スマートグリッドとつながった次世代住宅“スマートハウス”が増えることで、『スマートな都市』の発展が促進されるでしょう」――そう語る日本IBMの未来開発創造事業の事業開発部長の池田一昭と、同部門のスマート・グリッドソリューション部長の川井秀之に、スマートグリッドが開く未来の住宅と都市の姿について話を聞きました。

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  スマートハウスとは

  次世代住宅「スマートハウス」とは何でしょうか。スマートグリッドにつながった家には、どんな価値が生まれるのでしょうか。IBM未来開発創造事業の池田一昭と川井秀之がわかりやすくご説明します。

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  新ビジネスの萌芽へ

  スマートハウスが普及すると、どんなメリットがあるのでしょうか。電力会社には?ハウスメーカーには? 実際に居住するユーザーには? 新たなビジネスチャンスや新サービスの萌芽が予測され、各国が動き始めています。

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  プロジェクト成功のカギ

  スマートハウスだけでなく、日本でも本格的な動きが始まったスマートグリッド。これから、日本企業が世界市場でプロジェクトを成功させるためのポイントとは何なのでしょうか。