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架空の惑星「Helios」を救え ! 数々のミッションを通じて、テクノロジーや環境問題への意識を高めることをめざす3Dゲームです。

概要

仮想世界の環境問題に取り組み、その解決を図ることを通じて、エネルギー、エンジニアリング、ダイバーシティーについて学ぶ、多人数参加型の三次元インターネット・ゲームです。

目的

ゲーミング・テクノロジーを応用して、子どもたちの環境への意識付けと、数学、科学、エンジニアリングへの関心を高めることを目的としています。

内容

パワー・アップのロゴとゲームのスクリーンショット

パワー・アップ ゲームのスクリーンショット
ゲームでは、バーチャルな空想世界に対する子どもたちの興味を利用して、子どもたちにエンジニアリングの原理について教えます。
このゲームのミッションは、クリーン・エネルギーを創出すると同時に、架空の惑星「Helios」を生態学的災害から救うことです。

水、太陽光、および風というエネルギーをテーマにした各エリアでは、それぞれ解決すべき重要な課題がプレーヤーを待ち受けています。プレーヤーは、バギーに乗って険しい山々を駆け巡り、モンスターと戦いながら太陽光発電装置を修理したり、風力発電装置を組み立て直したりすることで、環境に関する理工系の知識や、環境への意識を身につけていきます。またプレーヤーは、自らのミッションを完遂する際に行う選択により、省エネについても学ぶことになります。

また、ゲーム中にプレーヤーは、非プレーヤーというキャラクターで参加しているエンジニアの「ガイド」と交流し、アドバイスなどを得ることができます。なお、他のプレーヤーとやり取りをする際は、プレーヤーはフレーズ・ベースのチャットを使ってやり取りが行えます。

アクティビティー・ゲームのコンテンツは、カリフォルニア州サンノゼのテック博物館(Tech Museum)、ミネソタ州ミネアポリスのバッケン博物館(Bakken Museum)、米国 国立再生可能エネルギー研究所(National Renewable Energy Laboratory)、およびニューヨーク・ホール・オブ・サイエンス(NYHOS)のトライサイエンス・チームとのコラボレーションによって作成されました。

沿革/実績

2008年2月発表。開発には約16カ月を費やし、12歳から16歳までの200人近い子どもたちの意見が反映されています。

日本IBMは、子どもたちの環境への意識づけと、数学・科学・エンジニアリングへの関心を高めることを目的として、NPO法人 早稲田環境教育推進機構(WE)とともに、当教材を取り入れた環境授業コンテンツを開発し、展開を始めました。

環境に配慮した社会の構築には、次世代を担う子どもたちへの教育が重要だという認識の下、日本IBMは、子どもたちの環境への意識付けと関心を高めることを目的に、パワー・アップ3Dゲームを取り入れた環境教育授業を提供しています。パワー・アップは環境をテーマにした3Dインターネット・ゲームで、子どもたちは仮想世界の環境問題に取り組み、その解決を図ることを通じ、環境問題やそのテクノロジーを学んでいきます。

IBMは、生徒が風力発電などの自然エネルギーに関する講義のあとパワー・アップ ゲームを体験し、さらにIBMエンジニアの支援の下、模型の発電機を使って実際に風車を製作し発電する実験を行うことなどで、環境の大切さや環境を支える技術・仕事などを学ぶ環境教育プログラムを、NPO早稲田環境教育推進機構(WE)[理事長:永田勝也・早稲田大学大学院環境エネルギー研究所教授]と協力し、全国の小中学校で実施しています。現在までに合計21クラス開催。全国約700人の小中学生に環境教育を通じた意識向上を図り、今後も更に内容を充実させながら継続して実施していく予定です。なお、木更津市立波岡中学校で実施した授業は、2009年2月23日付 日本教育新聞でも取り上げられました。

関連情報

環境問題は世界規模で最優先に取り組むべき重要課題であり、小中学校といった初等教育の現場でも、将来を担う子供たちに環境問題への関心や興味を高める機会を提供することが求められています。

日本IBMでは、NPO早稲田環境教育推進機構(WE)[理事長 : 永田勝也・早稲田大学大学院環境エネルギー研究科教授]と協力し、小中学校向けに「パワー・アップ」を活用した無償の環境教育プログラムを提供します。

IBM、IBMロゴ、ibm.comは、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml(US)をご覧ください。
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