国内外における、ICT（※）を中心とした、教育改革の現状と動向について、簡単にまとめました。
海外の教育改革の動向
世界の国々では、国際競争力を高めるため、教育戦略を最も重要な戦略と位置付け、国家予算を投入しています。
情報化社会での教育は、ICTの活用が不可欠で、教育改革・改善活動・授業では必須になって来ています。
米国では、NCLB法（※）の下、すべての生徒の学力向上のために統一試験を実施し、公立学校の教育結果責任を求め、教師の資質の向上、保護者による学校選択、などの学校改革を通して生徒の学力の向上・成長をめざしています。
英国やオーストラリア、シンガポール、韓国などでは早くから、ICTを利用した学習の重要性に着目し、インフラの整備、各教科へのICTの利用、学習コンテンツの開発を推進しています。
フィンランドのヘルシンキ市の学校プロジェクトとニューメディアセンターは、ICTを学校で用いることに関する教師の技能開発を１９９８年から支援し、OECD調査で学力向上が示されました。
日本における教育改革の方向
日本のICT教育は、総合学習のなかに取り入れられはじめましたが、国家的な推進が遅れ、教育委員会・指導要領などでは、ICT教育の位置づけが不明確で、教員の研修、教育現場での活用（教務、授業）が進んでいないとの指摘もあります。
IBM Learning Alignmentイメージ
上から時計回りに
「Curriculum and Instruction」（DO 実行）
「Assessment」（CHECK 検証）
「Professional Development」（ACTION 改善）
「Standards and AYP」（PLAN 計画）
を表す。
IBM Learning Alignmentは、教育の品質改善のPDCA（Plan、Do、Check、Action）を支援する運用モデルであり、教育データ・ベースを構築し、データに基づく教育施策の決定を可能にし、学校経営と授業の充実を支援します。このような、学校、教育委員会におけるICTの活用は、事務・教務における生産性を上げ、対処すべき問題点を明確にします。
学校教育ポータルは、教育関係者が必要な情報を活用するために利用され、教育データ・ウェアハウスは、個人カルテを利用し個別指導の充実を図ります。
ICT教育が、生徒の学習意欲を高め、個性を重視した個別の教育・指導に活用され、生徒の学習力・学力の向上と国際理解教育に役立つ事が期待されています。
教育におけるICTの活用は、教育改革・改善を加速する触媒の役割を果たす事が報告されています。日本では、国家のICT教育の目標設定や海外の成功例の学習、教員を中心とした現場でのICT教育の推進策が重要で、早期対応が望まれています。
用語の説明
- ICT
インフォーメーション＆コミュニケーション・テクノロジーの略で、情報通信技術の意
- NCLB法
「No Child Left Behind」の略で、学力の底上げを狙った法律。教育.来夢に詳しい資料がございます。
