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in TOUCH.com 2008年4月24日 vol.7

問題はハードウェアの価格ではなくTCO(Total Cost of Ownership)です!
サーバー統合のお悩みなら無償ツール「CDAT」で現状調査を!
情報の迷子になっていませんか?セキュアな検索エンジン OmniFind
IBM データ・モビリティー・サービス-Softek

問題はハードウェアの価格ではなくTCO(Total Cost of Ownership)です!

容易に追加できるLINUXサーバー、でもいつの間にかそのサーバー運用に振り回されていませんか?

  増え続けるラックスペース、消費電力
  煩雑なケーブル(一緒に増えるネットワークスイッチ)
  減らないHW保守費用

Power6™(4.7GHz)を搭載したIBM System p™ が解決します!

Powerを知らなくてもLinuxのスキルで使えるPowerを知らなくてもLinuxのスキルで使える!
  仮想化技術で1CPU上に10個のLINUX環境を起動
  仮想LANはケーブルいらず
  3年間のHW補償

X86 Linux統合事例:電力、スペースの大幅な削減
システムの年間総コストを45%削減!

移行前 移行後
X86 Linux統合事例 説明図
  陳腐化したIAサーバー(600MHz)、
保守切れなど
  ラックあたりの電力制限(20A)により
スカスカのラック構成

仮想化技術を使用して1台の
マシンに30LINUX環境を構成

System pの特徴を活かして 企業の成長力を高めましょう!
  「圧倒的なパフォーマンス」 少ない資源で高性能を発揮、ソフトウェア費用も削減可能。
  「先進的な仮想化」 サーバー統合もオンデマンド機能も自由自在。柔軟なシステム構築。
  「信頼性・可用性」 "すべてはアプリケーション!"連続稼動にこだわる機能満載。
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サーバー統合のお悩みなら無償ツール「CDAT」で現状調査を!

例えば
沢山のサーバーが統合可能かどうか分からない。統合可能と考えてもどうして良いか分からない。統合しても本当にサービスレベルの維持とコストダウンを両立出来るか不安。
IBMのサーバー統合なら現行のシステムを、
  より少ないサーバー台数   より短い年間停止時間
  より少ない消費電力、発熱量   より少ない保守・管理ワークロード
で、稼動する環境を実現することができます。

IBMがサーバー仮想統合をお勧めする理由

IT部門への要求
  ITインフラ運用管理コストの削減とサービスレベルの向上の両立

テクノロジーの向上
  仮想化技術の進歩と実績(VMware®)
  HWの集約技術(第四世代エンタープライズX-アーキテクチャー(eX4)
IBM BladeCenter®、IBM System Storage™)

的確なサイジング
  お客様の実データに基づいた統合提案(CDAT)
  IBM独自Toolによる統合根拠とサイジング(CDAT/Visian)
  サーバー、ストレージ、SW(バックアップ等)、サービス(導入設置、運用管理)を含めてワンストップでご提供

IBM CDATとは

CDAT(Consolidation Discovery and Analysis Toolset)は,既存サーバーに特殊なソフトウェアをインストールすることなく、ネットワーク経由でシステム情報およびパフォーマンス情報を収集するソフトウェアで、WindowsやLinux等複数OSが混在した環境にも対応しています。CDATにより得られた情報を分析することで、既存環境のサーバリソース状況を明確に把握することができ、どのサーバーが統合に適するのかを見極めることができます。

【CDATご利用条件】
IBMおよびIBMビジネス・パートナー様に限り、無償で利用することができます。
お客様にソフトウェア単体でのご提供は行っておりません。
お客様自身がソフトウェアの操作を行う必要がある場合は、ご相談ください。

【出力結果】
  サーバー名   OS   CPU数/クロック
  CPU使用率   搭載メモリー容量/使用率   ディスク容量/使用率
  ネットワーク使用帯域等、28項目の取得が可能

【ご提案書サンプル】
ご提案書サンプル図
サーバー統合によるITインフラ運用管理コストの削減とサービスレベルの向上の両立をご提案させて頂きます。

→詳細は担当営業へご連絡ください。
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情報の迷子になっていませんか?セキュアな検索エンジン OmniFind

OmniFindを説明した図

Google Desktopで検索
Google DesktopGoogle Desktop SearchにOmniFindのプラグイン

Enterpriseのタブから検索するとGoogle Desktop SearchからOmniFindへクエリーがとばされ、OmniFindによる検索結果を表示

高度な検索
  全文検索で主流の2方式をサポート→両方式の利点を持つハイブリッド検索
  高品質な分かち書き処理 〜 自然言語解析技術の活用
(IBM LanguageWare)
  言語の特定
  形態素解析は日本語を含む20以上の言語をサポート
  形態素解析方式とNグラム方式の両方をサポート
(日本語・中国語・韓国語)

セキュリティ <ネイティブACLの継承>
  Lotus NotesドキュメントなどのACLを継承し、文書レベルのセキュリティを確保
  ACLの検証を検索実行時に行うため、索引作成時のパフォーマンスを損なわず、最新のACL情報を検索結果に動的に反映
  最新のフィルターアルゴリズムにより、検索時のパフォーマンス・ロスは最小限
  Lotus Notes以外のソースのACLも継承

OmniFind Yahoo! Edition (US Yahoo!サイトより無料ダウンロード開始)

エントリー向け 制限付き 企業向け検索エンジン
ユーザー・インターフェースは英語ですが、日本語の検索に利用できます。是非お試しください。

IBM OmniFind Yahoo! Edition

全ての事例において上記と同等の効果がえられることを意味するものではありません。効果はお客様の環境その他の要因によって異なります。掲載された情報は2007年2月現在のものです。この製品の仕様は事前の予告なしに変更する場合があります。製品、サービス等詳細については、弊社もしくはIBMビジネス・パートナーの営業担当員にご相談ください。
本資料は、情報の提供のみを目的とするものであり、本資料中の金融商品取引法、会社法その他内部統制に係る法令等(基準、実務指針、ガイドライン等を含み、以下「日本版SOX法」と総称します。)に対する言及は、日本版SOX法の解釈についての意見や助言とみなされるべきものではありません。日本IBMは、本資料の内容に関して、その正確性、完全性または有用性について保証するものではありません。
お客様の日本版SOX法の遵守はお客様の責任において行っていただきます。日本IBMは、日本版SOX法を含むあらゆる法令、基準、実務指針、ガイドライン等(以下「法令等」といいます。)がお客様のビジネスに影響を与えるかどうかの解釈、またはお客様がそれらの遵守のために何らかの対応が必要かどうかの解釈とその対応の内容その他法律、会計、経理または監査についていかなる助言も行なわず、日本IBMがご提供するサービスまたは商品は、そのご提供によりいかなる法令等についてのお客様の遵守性を保証するものでもありません。
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IBM データ・モビリティー・サービス-Softek

プラットフォーム、距離、ストレージ・ハードウェア・ベンダーを問わず、
業務を中断させないデータ移行を実現!


データ移行に関するニーズは何でしょうか?一般的に企業は、手持ちデータからより多くの価値を引き出すこと、コストを削減すること、ストレージ管理を簡素化すること、ビジネスの回復力を強化するために、新しいストレージやデータ・ソリューションを導入しています。しかしながら、これらは複雑なデータ移行を必要とします。IBMは下記のお手伝いをします。

こんなお客様におすすめです↓

データ移行支援サービス
  データ移行の際、なるべくアプリケーションを止めるのは避けたい
  低価格で、データ移行をしたい
  サーバー・ルーム、データセンターを移転予定している
  サーバー統合、ストレージ統合を予定している
  ディスク装置の更新を予定している
  マルチ・ベンダー間のデータの移行をしたい

データ移行支援サービス
ディスクの更新、センター移転

  ディスク更新を含めたインフラの刷新
  データセンターの移転

Softekのメリット
  移行元・先のストレージ・ベンダーを問いません
  安いサービス料金が設定され、移行ツールも含めて提供されます。

データ複製(バックアップ)構築サービス
  低価格でデータのバックアップを取りたい
  災害対策として、データのバックアップをリモートに取りたい
  バックアップ取得に時間がかかり、バッチ処理時間が延び、オンライン開始が遅れることがある

データ複製(バックアップ)構築サービス
バックアップ、遠隔(IP)コピー

  通常運用のバックアップ
  テープの運搬を遠隔(IP)コピーに代えたい

Softekのメリット
  移行元・先のストレージ・ベンダーを問いません
  アプリケーションを止めずにコピーが可能です
  遠隔地へのコピーも対応可能です

IBM データ・モビリティー・サービス - Softek
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2008年 vol.8 [2008年5月15日]
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