最先端のトレーサビリティー技術を利用した社会インフラの構築で
食品に関するさまざまな情報追跡が可能に
「日本の専門家に聞く」で食品の
トレーサビリティーについて語る
電気通信大学の沼尾雅之 教授
食の安全に対する社会的関心とともに、食品のトレーサビリティー（追跡可能性）の必要性が高まっています。食品の生産履歴や流通経路などの情報を簡単にたどれるようになると、産地偽装や賞味期限改ざんなどの被害拡大を防止できますし、輸送時の温度・湿度などの状態で品質もチェックできようになります。
食品のトレーサビリティー・システムは、2001年のIT国家戦略「e-Japan戦略」で重要なテーマと位置づけられ、さまざまな取り組みがスタートしています。すでに牛肉は2003年に法律でトレーサビリティーの確保が義務付けられましたが、海外ではより多くの食品を対象にトレーサビリティーによる規制を導入する国が増えてきています。
IBMは Next 5 in 5で、トレーサビリティー・システムによって食品に関するさまざまな情報が簡単に得られる社会が訪れると予測しています。日本でも、食品のトレーサビリティー・システムの構築が進んでいくでしょうか？ 総務省が2007年3月に報告書をまとめた「安心・安全な社会の実現に向けた情報通信技術のあり方に関する調査研究会」にも参加し、食品のトレーサビリティー・システムのあり方に詳しい電気通信大学の沼尾雅之教授に話を聞きました。
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掲載日：2008年6月23日
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