プレスリリース

ご参考資料

2006年12月15日

IBMが考える、“今後5年間に生活を一変させる5つのイノベーション”

IBM（本社：米国ニューヨーク州アーモンク、会長：サミュエル・J・パルミサーノ、NYSE：IBM）は、今後の5年間に人々の働き方、生き方、遊び方を一変させる可能性を持った5つのイノベーションを「IBM® Next Five in Five」としてまとめました。ここにまとめたイノベーションは、私たちの生活を一変させると思われる市場や社会のトレンドやニーズを基にしただけでなく、全世界のIBM研究所による新技術に裏づけられたものです。

今後5年間に、私たちの生活は次のように変化することでしょう。

いつでも、どこにいても健康管理
　糖尿病や心臓・腎臓・循環器の病気など、慢性疾患を抱えた何百万もの人々が、自身の健康状態を医療の専門家に監視してもらいながら、日常生活を送るようになります。患者自身が身につけたり、家庭に設置されたりしたセンサーを通じて、医療の専門家が、いつでも、患者がどこにいても、患者の健康状態を適切な形で監視し、予防医療を提供することができるというわけです。2012年までには、遠隔操作による医療分野のハードウェアとソフトウェアの進歩が、生活者や企業にとって重要なイノベーションの源泉となるでしょう。

あなたの気持ちをわかってくれる携帯電話
　携帯電話や携帯情報端末（PDA）が、ユーザーの居場所（通勤中、オフィスで仕事中、移動中なども）や嗜好を自動的に把握する能力を身につけるでしょう。現在でも、インスタント・メッセージングに用いられている「プレゼンス」技術は、ユーザーがネットワークに接続するとすぐにその位置を特定し、本人識別を行なうことができます。5年後には、あらゆる種類の携帯機器がユーザーの嗜好やニーズを学習し続け、適応していく機能を持つようになります。あなたの携帯電話は、あなたが授業中あるいは会議中であることを知ると、自動的にボイスメールに切り替えてくれます。またお気に入りのピザ・レストランは、あなたが夜遅くに帰宅途中にあると分かれば、持ち帰り用の食事を特別価格で用意し、通知してくれます。

一般的になるリアルタイムの音声翻訳
　グローバル化に向けた動きの中で、言葉の違いは考慮すべき問題のひとつですが、対応策も既に出てきています。例えば、IBMの音声技術のイノベーションにより、メディア会社がWeb上の中国語やアラビア語のニュース放送を英語でモニターしたり、旅行者がPDAを利用してメニューを日本語に翻訳したり、医師がスペイン語で患者とコミュニケーションをとったり、ということが可能になりつつあります。これからは、リアルタイム翻訳の技術やサービスが、携帯電話、携帯機器、自動車に組み込まれるようになるでしょう。これらのサービスが、ビジネスの現場や社会のすみずみに浸透し、グローバル経済と社会活動における言葉の壁を取り払ってくれるでしょう。

新たな体験を引き起こす3次元インターネット
　DARPA、AOL、プロディジーなどの初期の活動がWorld Wide Webへと発展したのと同じように、「Second Life」や「World of Warcraft」など人気の高いオンライン・ゲームをはじめとする没入型のインターネット・サイトが、3次元インターネットへと進化していきます。このような没入型のオンラインの世界では、スーパーマーケット、書店、DVDショップの中を歩いていると、地元にある現実世界の店舗ではめったに見かけないその道の専門家に出会うことになるでしょう。3次元インターネットの世界では、新しいタイプの教育、遠隔医療、消費者体験が可能になり、友人、家族、医師、先生、お気に入りの店などとの付き合い方が変わっていきます。

環境問題、例えば飲料水の供給不足も新技術で解決
　政府や企業は、環境への責務の向上にますます目を向けるようになり、水やエネルギーなど確実でコスト効率の高い資源を確保しようとします。環境面におけるニーズへの対応には、情報技術（IT）、材料科学、物理学が貢献していくでしょう。ナノテクノロジー（個々の原子や分子を操作し微小な構造物を新たに形成する技術）は、すでにマイクロプロセッサーに大きな影響を与えていて、パソコンや携帯電話といった電子製品の小型化、改良、価格低下を進める原動力の一つになっています。今後、ナノテクノロジーは水のろ過に利用される見込みで、これが生態学や環境保全を進展させ、世界的に拡大しつつある飲料水の供給不足に役立つだろうと考えられています。このほか、IT、物理学、材料科学が大きな影響を及ぼす分野には、水に関する先進的なモデリングや太陽光発電システムの改良が挙げられます。

＜ホームページ＞
日本IBMトップページ ： http://www.ibm.com/jp/
プレスリリース ： http://www.ibm.com/press/jp/