2008年6月12日
日本で初めてPHP言語をサポートするマッシュアップ開発製品
多様なWeb情報を組み合わせて業務用アプリケーションを容易に構築
日本IBM(社長兼会長:大歳卓麻、NYSE:IBM)は、企業の情報システム開発者のためにマッシュアップ開発/実行環境を提供するミドルウェア製品である「WebSphere®
sMash V1.0」の日本語対応版を、6月20日より出荷を開始します。使用料金は1,430,000円からです。
マッシュアップとは、異なるWebサイトが提供するサービスを部品として組み合わせることで、新しいアプリケーションを開発する手法です。これにより、ユーザーは、例えばそれぞれの別の事業者が提供するホテル予約、乗換案内、地図情報などのサービスを組み合わせて、統一したインターフェースで一元的に情報を取得し利用することができます。
これまでマッシュアップは主として個人で利用されてきましたが、IBMではマッシュアップ技術を企業のアプリケーションで適用できるよう、2005年より次の3つの分野で製品開発に取り組んできました。
- エンドユーザーが様々な企業内外のマッシュアップ部品をクリックやドラッグ&ドロップのみで取り込み、業務の生産性を高めるために自らアプリケーションを作成できる
- 情報システム開発者が企業のデータベース内のデータをマッシュアップ化し、エンドユーザーが使いやすいように部品化する
- 情報システム開発者が企業内外のサービスを組み合わせて、エンドユーザーがマッシュアップ部品として利用できる環境を開発、構築する
本日発表の「WebSphere sMash V1.0」は、企業のエンドユーザーが多様な情報を効率よく活用できるように、情報システム開発者にマッシュアップ開発/実行環境を提供するものです。「WebSphere
sMash V1.0」を利用すると、例えば企業が海外に支店を出す際、自国の通貨のみで運用している商品マスター・アプリケーションと外部の為替変換Webサービスを組み合わせて、出店する国に合わせた通貨での商品マスター・アプリケーションを迅速に開発することができます。
また「WebSphere sMash V1.0」の開発環境は、Groovyおよび日本のWebサイト構築言語として約27%のシェア*1を持つオープンソースのプログラミング言語であるPHP
(Hypertext Preprocessor)の言語仕様をサポートしています。PHPは、C++やJava®といったプログラミング言語と比べ記述が容易で開発生産性が高く、世界中のWebシステム構築言語として高いシェアを持っており、PHPをサポートするマッシュアップ製品を日本で初めて販売します。生産性の高いプログラミング言語を使用して、SOAで構築された企業内のアプリケーション・サービスと外部のWebサービスをマッシュアップするという新たな構築方法により、企業の情報システム部門は、ビジネスの変化に対して迅速に対応し、エンドユーザーのニーズを満たす新しいWebアプリケーションを開発することが可能となります。
本日発表製品の使用料金の詳細は、以下のとおりです。
WebSphere sMash V1.0 ¥1,430,000 (PAX料金*2)より
本日発表の製品は、IBMおよびIBMビジネスパートナー経由で販売します。
なお「WebSphere sMash」は、「IBMソフトウェアの新製品開発プロセスを公開し、多くの開発者のフィードバックを得ながら開発を進める」という新たな製品開発プロセスを実現するためのプロジェクトとして、2007年6月よりIBMが運営している「Project
Zero」(http://www.projectzero.org/)から生まれた製品です。Project Zeroで公開しているWebSphere
sMash Developer Editionは、無償でダウンロードし利用*3できます。
*1:Netcraft社調査による
http://www.nexen.net/chiffres_cles/phpversion/18444-php_statistics_for_april_2008.php
*2:「パスポート・アドバンテージ・エクスプレス」(PAX)を適用した場合のライセンス料金であり、1年間のバージョンアップ・保守料金を含みます。
*3: IBMによるサポートはなし。また、実行できるアプリケーションの数が4つまでという制限つき。
IBM およびWebSphereは、International Business Machines Corporationの米国ならびにその他の国における商標。
JavaおよびすべてのJava関連の商標およびロゴは Sun Microsystems, Inc.の米国およびその他の国における商標。
他の会社名、製品名およびサービス名等はそれぞれ各社の商標です。