2008年12月10日
インフォテリア株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社
明日のXMLソフトウェアデベロッパーを発掘
-全世界で「XMLプログラミング・コンテスト」を開催-
インフォテリア株式会社(本社:東京都品川区、社長:平野洋一郎、以下インフォテリア)および日本アイ・ビー・エム株式会社(本社:東京都港区、社長兼会長:大歳卓麻、NYSE:IBM、以下日本IBM)は、XMLの特性を活かした実用的かつユニークなXMLアプリケーションを広く募集する「XMLプログラミング・コンテスト」を本日より開始します。
1998年に制定された「XML」は、今日ではアプリケーション間連携、Webサービス、文書管理、Webコンテンツ管理など、あらゆる分野で利用が進み、今や「XML」はシステム構築に不可欠なデータ形式となりつつあります。そのため、ソフトウェアデベロッパーにとって、XMLをいかに活用できるかは重要なテーマです。才能あるXMLのソフトウェアデベロッパーを発掘するため、学生部門、プロフェッショナル部門の2部門での「XMLプログラミング・コンテスト」を開催します。各部門の優秀者3名には、豪華商品も授与されます。募集の概要は以下の通りです。
開催部門: 学生部門、プロフェッショナル部門
応募方法: 「XMLプログラミング・コンテスト」Webサイトより申し込み
WebサイトURL: http://xmlchallenge.jp/(IBM外のWebサイトへ)
表彰: 各部門の優秀者3名に、表彰状と副賞を授与(MacBook Air、プレイステーション3、iPod
Touchなど)
審査基準:
- 実用性(実用性の高いアプリケーションか)
- 再利用性(開発したアプリケーションまたはその一部を再利用できるか)
- 先進性(発想の独自性、アプリケーションの創造性)
- ユーザビリティ(ユーザーにとってわかりやすいアプリケーションか)
応募条件:
- IBM® DB2® pureXML 機能を利用したアプリケーションであること
- 最低10件以上のテストデータ及びプログラム仕様書をご用意いただけること
- 受賞候補に挙がった場合、2009年3月6日(金)午後に東京(赤坂)で行われる最終審査において15分間のプレゼンテーションを実施いただけること
- 受賞した場合、審査会後に行われる授賞式に参加いただけること
審査方法:
- 1次審査
応募いただいたプログラムの中から受賞候補となるプログラムを選定し、2月26日頃までに 該当者にご連絡いたします。 - 最終審査
2009年3月6日(金)東京(赤坂)にて行います。最終審査では、15分間のプレゼンテーションを実施します。
審査員:
- インフォテリア 北原 淑行 取締役副社長/ CTO
- 日本IBM 丸山 宏 執行役員 東京基礎研究所長
- 日本データベース学会からの推薦者
他、数名
締め切り:2009年2月16日
優秀者発表:2009年3月6日
詳細は、下記URLをご覧ください。
http://xmlchallenge.jp/XMLプログラミング・コンテスト
「XMLプログラミング・コンテスト」はDB2ユーザーによるNPO であるIDUG(International
DB2 Users Group)がワールドワイドに主催するコンテストですが、インフォテリア、日本IBMが協賛企業として日本での開催、運営を実施、また、日本データベース学会が日本での開催を後援します。
IDUGについて
International DB2 Users Group (IDUG) は、DB2ファミリー製品の効果的な利用を推進するための高品質な研修・サービスを提供し、情報サービスのコミュニティを支援・強化することをミッションとするDB2ユーザーによるNPOです。
http://www.idug.org/
インフォテリア株式会社について
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、ビジネスにおける企業内外の多種多様なコミュニケーションを迅速化、可視化するためのソフトウェアを開発・提供しています。
http://www.infoteria.com/
日本アイ・ビー・エム株式会社について
日本IBMの詳細に関しては、 http://www.ibm.com/jpをご覧下さい。
日本データベース学会について
日本データベース学会は、日本のデータベースコミュニティの一層の充実をはかり、我が国のデータベース活動のビジビリティを国内外で向上させるために2002年に創設された学会で、論文誌刊行、産学連携、表彰、MLの運営、さまざまなイベント開催など多彩な活動を行っています。
http://www.dbsj.org/
IBM、DB2およびpureXMLは、International Business Machines Corporationの米国ならびにその他の国における商標。
他の会社名、製品名およびサービス名等はそれぞれ各社の商標です。
