IBM Sametimeのビデオ会議機能を強化

2013年9月17日

IBM Sametimeのビデオ会議機能を強化

日本IBM(社長:マーティン・イェッター)は本日、リアルタイムのコミュニケーションを実現する、ユニファイド・コミュニケーション&コラボレーション・ソフトウェア製品の最新版「IBM® Sametime Complete V9.0」を発表します。より多くの人数で活用できるビデオ会議機能の拡張など、モバイル、ソーシャル時代に求められる迅速なビジネスの判断に必要なリアルタイム・コミュニケーションをより効率化するための機能の強化を実施しています。ライセンス利用料金は16,700円(税込、1ユーザーあたり)からで、本日よりIBMおよびIBMパートナー経由で販売を開始し、9月20日より出荷を開始します。

「IBM Sametime」ファミリーは、ビジネスにおける判断が必要な際に、必要なメンバーを迅速に探し出し、連絡を取り、必要な情報とコミュニケーションを効率的に進めることを支援する、リアルタイム・コミュニケーションのための手段を包括的に提供するソフトウェア製品です。専用クライアントや汎用Webブラウザによる、コミュニケーションが可能なメンバーが一目でわかる在席確認機能を中心に、インスタント・メッセージ(チャット)、音声通話、ビデオ通話、オンライン会議などを提供します。これらの機能は専用のクライアント経由で統合的に使うことができ、複数の機能を効率的に活用しながら、リアルタイムでコミュニケーションをとることができます。また、さまざまなコミュニケーションのツールを一つに統合することで、企業のコミュニケーションにかかる費用の最適化に貢献できる製品です。

本日発表の「IBM Sametime Complete V9.0」は、インスタント・メッセージ、音声/ビデオ会議、音声通話の3つの要素を統合した、リアルタイム・コミュニケーションを包括的に実現するソフトウェア製品の最新版です。

「IBM Sametime Complete V9.0」では、グローバルにまたがる業務や多様な働き方をさらに支援する、ビデオ会議の機能を拡張しました。画像圧縮技術の国際標準H.264/SVC(Scalable Video Coding)に対応し、ビデオ画像のさらなる安定化や、複数人数の画面分割型の会議の開催を可能にしています。そして、ソフトウェアMCU(Multi-point Control Unit;多地点接続装置)を追加しており、より多くのビデオ会議を同時に開催することができます。加えてV9.0より、専用クライアントに加え、ブラウザ経由でも複数分割画面でのビデオ会議を利用することができるようになります。業務用の端末がなくても、IDとパスワードがあればどこからでもビデオ会議に参加することができます。

また、これまでは別途追加ライセンス購入が必要だったIP電話機能について、「IBM Sametime Complete V9.0」からは社内内線でのIP電話の利用が可能*になります。これにより、社内通話にかかるコストを大幅に削減することができます。

さらに、「IBM Sametime Complete V9.0」では、社外メンバーを一時的にユーザーとして扱うことができるライセンス体系を採用しています。Sametimeを利用している企業のユーザーが、社外の取引先や企業をまたがるプロジェクトチームなどと、コミュニケーションや会議などを実施することができるようになります。

なお、「IBM Sametime Complete V9.0」に加え、各機能に特化した「IBM Sametime」ファミリーの最新バージョンも、以下のとおり発表しています。いずれの製品も本日よりIBMおよびIBMパートナー経由で販売し、9月20日より出荷を開始します。

「IBM Sametime」ファミリーの詳細ならびに最新情報は、以下のURLを参照ください。
http://www.ibm.com/software/jp/lotus/category/uc2/

IBMは、柔軟かつ多様なビジネス形態を実現するエンタープライズ向けソリューションの提供を通じ、お客様のさらなるビジネスの変革と成長を支援していきます。


注:
* IP電話による内線の利用権が付属されています。なお、外線の利用には、別途「IBM Sametime Unified Telephony V9.0」の購入が必要です。


<製品情報>

IBM、IBM ロゴ、ibm.com、Sametimeは、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml (US)をご覧ください。

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