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東陶機器株式会社 様

IBM System z9 導入事例

増大する受発注業務の効率化とコスト削減をめざして、
IBM System z9を日本の企業で初めて導入

 

リフォーム需要増加による事業環境の変化に
どうシステムを対応させていくか

東陶インフォム株式会社システム技術部 部長新内 裕氏
東陶インフォム株式会社
システム技術部 部長
新内 裕氏
トイレやバスルームなど水まわり空間を中心に「生活環境」の創造に取り組む東陶機器株式会社(以下、TOTO)。現在、住宅マーケットは増改築などのリフォームが増える傾向にあり、TOTOにとっても新しい需要源となっています。こうした事業環境の変化にTOTOでは中期経営計画の施策の一環として「リモデル21計画」を立ち上げて対応。さらに「レボリューション21計画」を合わせて推進し、永続的な企業革新に取り組んでいます。IT施策も、その実現に向けて展開しています。
TOTOのITシステム開発・運営を担う東陶インフォム株式会社(以下、東陶インフォム) システム技術部 部長 新内 裕氏は、これらの計画とIT施策の関係について次のように話しています。
「このところ、リフォームの需要が増えてきて、受発注の構造が様変わりしてきました。まとまった注文より小口単位での受注が増えてきました。また、ある時間帯に受発注が集中するという傾向にあります。このような事業環境の変化にフレキシブルに対応できることを目指す「リモデル21計画」に、システムも対応できるようにしていくことが我々に課せられた使命です。また『レボリューション21計画』は、経営体質改革のための計画です。コストダウンを定常的に行なっていける組織体にしていこうということで、物流や各事業部、販売などのセクションがそれぞれに取り組んでいます。その中にあって、私たちには情報コストの適正化と削減といった大きな課題が課せられています」


ソフトウェア料金とハードウェア保守料金を節減

東陶インフォム株式会社システム技術部システム技術部第二グループシニア・テクニカルエンジニア大畑敬嗣氏
東陶インフォム株式会社
システム技術部
システム技術部第二グル
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シニア・テクニカルエン
ジニア
大畑敬嗣氏
これまでTOTOは受発注システムをIBM S/390® の9672、さらにはIBM eServer ® zSeries®上で稼働させてきました。「IBMのマシンはホストとしてこれまで業務に影響を及ぼすような障害を起こすこともなく、信頼性という点では高く評価しています。しかし、受発注の件数が増大し、トランザクション数がピークで1時間当たり14~15万件にものぼるようになると、それに対応しながら安定稼働できるだけの能力を持つマシンの確保も必要になります。しかもコスト削減もしなければならない。こうしたことから、System z9の導入を検討したわけです」と話すのはシステム技術部 システム技術第二グループ シニア・テクニカルエンジニア 大畑敬嗣氏。
System z9はIBMオープンメインフレームの新しいフラッグシップ・プラットフォーム。あえてSystem z9を選んだことについて大畑氏は次のように続けます。
「キャパシティ・プランに基づいた選択肢で、z900の増強、z990あるいはSystem z9への型式変更の3案を比較検討しました。処理能力比較やコスト試算をしてみた結果、最もメリットがあると納得できたのがSystem z9でした。ニュー・マシンに入れ替えることでハードウェア保守サービスが1年間無償で受けられるということもSystem z9を選んだ大きな理由です」ワークロード使用料金(WLC)サブキャパシティーの前提条件であるz/OSへの切り替えは前倒しで行い、2004年の8月から始まり、2005年6月には完了しています。10月からは従量課金を実現し、ソフトウェア料金の節減もスタートしています。


サード・ベンダー・ソフトウェアの料金についても節減を実現

IBMのソフトウェア料金が従量課金制に移行すると、複数社のサードベンダーのソフトウェア製品のコスト負担が以前にも増して顕著となりました。特にSystem z9はキャパシティーが大きいので影響がより深刻です。このため東陶インフォムではサードベンダーに対してIBMと同様な従量課金体系への対応を交渉し、その結果開発運用の支援製品を提供しているベンダー2社については対応を表明しました。
「サード・ベンダーのソフトウェアに関しても費用の面でいろいろ調整してきました。IBMの方式とは若干異なりますが、従量課金に移行可能ということで、費用は従来と比較して現状維持か、コストダウンとなる見込みです。従量課金に対応しないサードベンダーについては従量課金に対応しているIBMの代替製品への移行も検討する予定です。」(大畑氏)


受発注のピーク月を控え、
約1ヵ月の短期間にSystem z9を導入

こうしてSystem z9の導入が決まったのが2005年の9月中旬。10月23日にSystem z9への切り替えが完了し、10月24日から本稼働が始まりました。約1ヵ月という短期間に切り替えの準備をしなければならなかったのは、11月に受発注のピークを迎えるという理由からです。
「10月よりパラレル・チャネルのESCON® コンバーター化を既存のマシンで実施後にSystem z9というように順次作業を進めていきました。切り替え作業の中で最も懸念したのは、ディスク装置などサード・ベンダー系の周辺機器との接続です。ニュー・マシンとうまく接続できるかどうかを、10月の週末に3回に分けてテストを行ないました。タイトなスケジュールでしたが、予定どおり本稼働には間に合うことができました」(大畑氏)

z/OS & z9-109 移行スケジュールの概要
z/OS & z9-109 移行スケジュールの概要


オンラインのレスポンス、
バッチのスループットが飛躍的に向上、
トランザクションの急激な増加にも安定稼働

増大する受発注量、それにともなうトランザクション投入量の増加にSystem z9はどのように対応しているのか。その導入効果について大畑氏は次のように話します。
「オンライントランザクションは数%から40%ぐらいレスポンスが向上しています。バッチ処理の方は、クリティカルなネットワークを組んでいる、ホストとサーバーの連携処理のところでかなり時間的な余裕ができました。トランザクションの投入量には当然波があるわけですが、これまでなら、ある程度量が増えるとシステム的な制限を受ける場合がありましたが、現在では急激な大量投入に対しても大丈夫なぐらい耐久度が増しています。システムの安定稼働にSystem z9は貢献していると思います」


リモデル21計画、
レボリューション21計画の推進へ
日本IBMのサポート力に期待

今回の切り替えでの日本IBMのサポートについて、さらには今後の展開について両氏は次のように話しています。
「何と言っても、ニュー・マシンの導入です。国内初の導入だったのですが、短期間で導入できたのは、作業項目のチェックやスケジュール管理などIBMに率先して取り組んでもらったおかげだと思っています。また、これは今後のことになりますが、IBMにはもっと踏み込んだ形で具体的にサポートしていただきたい。たとえば、ソフトウェアのバージョンアップのときにはどのような点に気をつければよいかとか。その際のコストについても、もっと私たちの立場で考えてもらいたいですね」(大畑氏)
「受発注業務に関しては当面System z9で対応していきます。ソフトウェアの機能拡張、バージョンアップも大事なことですが、私たちがこれからも取り組んでいく『リモデル21計画』と『レボリューション21計画』を考えるならシステムの安定稼働、コスト削減面でのサポートをもっとお願いしたいですね」(新内氏)
日本の企業として初めてSystem z9を導入したTOTO。システムが真価を発揮するのはこれからです。


IBM、IBMロゴ、eServer、System z9、zSeries、S/390、ESCON、z/OS、OS/390は、International Business Machines Corporationの米国およびその他の国における商標です。
他の会社名、製品名およびサービス名などはそれぞれ各社の商標または登録商標。

サマリー

適用業務
基幹系受発注システム

ソフトウェア
z/OS®

ハードウェア
IBM System z9 109