ダイセル化学工業株式会社

IBM PC専用のシステム管理ツールを活用することで、大規模なクライアントPCの移行もスムーズに

掲載日 2004年4月1日

ダイセル化学工業株式会社は、1919年にセルロイド会社が8社統合合併し「大日本セルロイド株式会社」として設立された、日本でも有数の歴史を誇る化学企業です（1979年に改称）。代表製品である酢酸セルロースなどのセルロース製品、酢酸誘導体や医薬中間体などの有機合成品、合成樹脂、自動車エアバッグ用インフレータなど多彩な製品を供給。日常生活に必要となるモノの原材料などを数多く提供しています。

同社では2002年の初夏に立案されたクライアントPCのリプレース計画に基づき、2003年9月にThinkPad® X31 / R40e、そしてThinkCentre™ A50を導入されました。
このとき、移行に関する手間とコストの削減に貢献したのが、IBMのシステム管理ツール、System Migration Assistantだったのです。

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	ダイセル化学工業株式会社事業支援センターシステムグループ大久保健太郎氏

700台もの大規模なリプレース。問題となったのが、各種設定とデータの移行

ダイセル化学工業株式会社で管理されているPCの数は、グループ会社を含めて2,800〜2,900台。今回の計画では、そのうちの700台がリプレースされました。

同社の事業支援センターシステムグループの大久保健太郎氏は言います。
「クライアントPCを携帯することの利便性に気付いた人が多くなり、社内のPCの多くをノート型にリプレースしました。モバイルで使用することが多い人にはThinkPad X31、それ以外の人にはThinkPad R40e、そして複数の人が共有するクライアントPCとしてThinkCentre A50を採用しました」

この決定に至る上で重要な課題として存在していたのが、700台のPCを、いかに短期間でコストをかけずに移行させるかという問題でした。

「以前にクライアントPCをリプレースしたときは、OSの基本部分が同一であるMicrosoft® Windows® 95からMicrosoft® Windows® 98への移行だったので比較的にスムーズに行なうことができました。しかし、今回採用したのはアーキテクチャーの異なるMicrosoft® Windows® XP Professionalでしたので、グループウェアやブラウザーなどの各種設定を移行する作業の負担が大きいと予想したのです」

また、データの移行に関しても、“ハードディスクの大容量化に伴うエンドユーザー各人のデータ蓄積量の増加”というハードルが存在していました。
ハードディスクの容量が少なかった頃は、エンドユーザーが各自で不要なデータをこまめに消したり、圧縮したりと努力をしていたのに対し、現在はハードディスクにデータを蓄積して利用することが増えていたのです。

「数年前に移行したときは、扱っていたデータがそれほど大きいものではなかったので、各ユーザーに移行を任せてもそれほど苦労はなかったのです。しかし、96年から使い続けているLotus® Notes® / Lotus Domino®のデータが蓄積され、各々が管理するデータが多くなっていたのです」

社内のPCを調査したところ、中には4GBから5GBものデータを蓄積している人が存在することが判明。その時点で、MOなどのメディアを使用したデータの移行が、妥当な手段だとは言えなくなってしまったのです。

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ソリューション

PCの移行に効果を発揮する、IBM PC専用システム管理ツール

「そんな時、IBMから提案されたのがSystem Migration Assistant（以下、SMA）でした」

SMAは既存のPCのユーザー情報、システム、ネットワーク、メールなどの各種設定やデータなどを、新しいPCへ移行させるツールです。他社製PCに記憶されたデータもIBM PCへと移行させられるため、多彩なクライアントPCが混在する環境下でも威力を発揮することが可能です。

大久保氏は言います。
「今回のリプレースに際して、従来のようにデータ移行作業をエンドユーザー各人に委ねてしまった場合、95％の人は目的を遂げられなかっただろうと思っています。
しかしSMAを使えば、“実行するだけでデータの移行が行える”バッチファイルを、システム担当の手で比較的容易に作成し、配布することが可能です。このファイルを実行するだけで旧機種からデータを吸い上げることができますので、（個人のスキルに影響されることもなく）作業にかかる手間が大幅に削減されます。
実際の移行作業は私たちが行ったのですが、このバッチファイルを全拠点に配布しておくことで、PCを使わない週末に国内に点在する事業所、研究所、工場などに行き、PCのリプレースを効率的に実施することができました」

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導入効果

スムーズに移行できた上にコストも大幅削減

同社では、従来からシステムグループ全体の方針として、運用管理に関してはできるだけシンプルにするための工夫を重ねられています。そのため、今回の移行に関しても、スムーズに移行するための環境は、同社によってあらかじめ整えられていました。

その上で、大久保氏はSMA活用の効果について、
「94台のPC移行を、たった6人で2日以内に終わらせることができました」
と説明しています。

「もともと個人のデータを保存する場所のルールなどは決めてありました。中には守られていないケースもありましたが、何も取り決めがない場合に比べれば、データ移行がスムーズであることは確かでした。
そういう工夫をしていたのですが、もし、SMAを使わなかったらこのようなスピーディーな移行は考えられませんでした」

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将来の展望

ImageUltra™ビルダーの活用により、さらなる管理コスト削減を

今回のリプレースに併せて、同社ではカスタムイメージ作成ツール、ImageUltraビルダー（以下、IUB）も導入されました。

「IUBに関しては、まだ本格的に始動したわけではありません。しかし、今よりもさらに管理コストを削減するために、あらかじめ導入しました」

IUBを使えばアプリケーションのバージョンアップや、セキュリティー・パッチなどのイメージ・ファイルを一元管理することができます。

「これまでは、クライアントPCのソフトウェアの障害が発生すると、カスタムのリカバリーCDを利用していましたが、これを何度も再作成するのが面倒ですし、費用もかかりました。しかし、IUBならサーバー上のコンポーネントを変更するだけで対応できますので、“効率が上がる”と期待しています」

同社で使用されているクライアントPCのプリロード・イメージは現在のところ30種類ほどあり、その管理に多くの手間を要しているといいます。そこで、今後購入するクライアントPCはIUBを活用することで手間を削減。まずは、故障したクライアントPCが管理者に戻ってきたときに迅速に対応できるような仕組みから構築をはじめ、その後順を追ってステップ・アップされていく予定であるといいます。

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お客様の声

システム管理者の負担を減らせることもコストの削減に

同社では、これまでにさまざまなメーカーのPCを導入されてきましたが、今回のリプレースでIBM PCが選ばれた理由を、大久保氏は次のように言います。

「複数のメーカーのPCを導入すると、システム担当にとってそのサポートが大きな負担となりました。そこで一番良いPCを選択し、メーカーを統一していくことになったのです。
IBMのPCは古い機種でもドライバーを用意しているので、サポートが長期間できるのはとてもいいですね。また壊れにくいといった印象もあります。（ThinkPadとThinkCentreが選ばれたのは）システム管理者の負担が少ないこと、そして使用しているユーザーの仕事がスムーズに進められることにポイントをおいて検討を重ねた結果ですね」

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お客様情報

	お客様名：	ダイセル化学工業株式会社
	URL：	http://www.daicel.co.jp/index.html
	概要：	大阪本社：　大阪府堺市鉄砲町1 東京本社：　東京都千代田区霞が関3-2-5（霞が関ビル）代表取締役社長：小川大介設立年月日：1919年9月8日資本金：362億7,544万89円（2003年9月30日現在）発行済株式総数：364,942,682株（2003年9月30日現在）従業員数 2,199名（関係会社含まず，2003年9月30日現在）

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製品・技術情報

ハードウェア：


ThinkPad		詳しくはこちら


ThinkCentre		詳しくはこちら

ソフトウェア：


Lotus Notes / Domino		詳しくはこちら


System Migration Assistant		詳しくはこちら


ImageUltraビルダー(IUB)		詳しくはこちら

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本事例中に記載の肩書や数値、固有名詞等は初掲載当時のものであり、閲覧される時点では、変更されている可能性があることをご了承ください。
事例は特定のお客様での事例であり、すべてのお客様について同様の効果を実現することが可能なわけではありません。
事例は特定のお客様での事例であり、全てのお客様について同様の効果を実現することが可能なわけではありません。

IBM、IBMロゴ、ImageUltra、Lotus、Lotus Notes、Lotus Domino、ThinkCentre、ThinkPadはIBM Corporationの商標。
Microsoft、WindowsおよびWindowsロゴはMicrosoft Corporationの米国およびその他の国における商標。
他の会社名、製品名およびサービス名等はそれぞれ各社の商標。

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