その他金融業
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2009年10月14日
株式会社日本信用情報機構
株式会社日本信用情報機構は、会員企業の業務を支え、消費者の利便、利益を守るため、さらなる堅牢性と柔軟な拡張性を持った基幹系システム「STARS2」を構築するとともに、ガバナンスとセキュリティーを強化したOA環境を整備し、稼働を開始しています。 -
2008年10月31日
株式会社マネーパートナーズ
株式会社マネーパートナーズは、FXユーザーの資産を保護し、サービス拡充に対応するため、新データセンターをIBM System p5 595およびIBM System Storage DS8000で構築。 可用性と拡張性に優れたサーバー・ストレージで止まらない止めないサービスを提供しています。 -
2008年09月12日
株式会社外為どっとコム
株式会社外為どっとコムは、スピードが求められるFX取引の業務やアプリケーションの開発にブレード型ワークステーションIBM BladeCenter HC10を導入、有効活用されています。 -
2007年08月23日
株式会社 大阪府農協電算センター
大阪府農協電算センターでは、ビジネス環境の変化や業務の多様化に伴って増え続けるサーバーが、コストや運用負荷の増大を招いていることから、日本アイ・ビー・エム株式会社のITインフラの最適化手法であるZodiacによる分析を実施。その結果を基に、IBM System p 570やIBM BladeCenterによるサーバー統合、ストレージ統合によるSAN環境構築に取り組み、大きな成果を挙げています。 -
2007年07月27日
ジャパン・ペンション・ナビゲーター株式会社
確定拠出年金の運営管理業務を行うジャパン・ペンション・ナビゲーター株式会社は、加入者の増加やサービスの拡充に対応した新システムの構築にIBM System pを導入しました。 -
2006年02月14日
株式会社モビット
株式会社モビットは、CA-Easytrieve PlusをIBM製COBOLコンバーターIBM Migration Utilityとソフトプレックス社製アドオンツールTurbo MUへの組み合わせに置き換えることへ成功。コスト削減とサポートの一元化を達成しました。 -
2004年12月01日
プロミス 株式会社
プロミス株式会社では阪神淡路大震災を契機に本格的に災害対策を検討し、日本の金融機関では初となるGDPSによる高度な災害対策システムを採用しました。 -
2004年11月10日
株式会社証券保管振替機構
「市場取引のDVP」が達成されるなど、証券決済リスクを回避する金融・証券界のDVP化が進行する中、証券保管振替機構、「ほふり」は2004年5月、「一般振替DVP」を実現しました。そのシステム構築の中心には、サーバー間のデータ中継機能を担うIBMの ハブ機が活躍します。 -
2003年12月26日
沖縄県労働金庫
沖縄県労働金庫では、現在、印鑑照会などの一般金融業務を中心に、150台のPCが各社内ユーザーによって使用されています。 日本IBMでは、テレセールスながらも、フェイス・トゥー・フェイスの営業担当者と同様のコミュニケーションを図ることで、今回、PCの新規導入に貢献しています。 -
2002年08月27日
T.Rowe Price
1937年に設立されたT. Rowe Priceは米国の代表的な投信運用会社で、 投資家に75以上に上る基金、仲介手数料のディスカウント・サービス、さらに多岐にわたる電子的なサービスや投資家のアシスタント・ツールを提供しています。 -
2000年06月05日
株式会社イーネット
コンビニエンスストアに設置するATMと金融機関をインターネットでつなぐ新しいビジネス・モデルをイーネットが実現しました。そのスピーディな事業展開を可能にしたのが、IBMグローバル・サービスのトータル・ソリューションです。
*ThinkPad ( ノートブック製品 ) 、ThinkCentre ( デスクトップ製品 ) およびその他のPC製品はLenovo社の製品です。このページはIBMおよびLenovo社のThinkPad ThinkCentreの両サイトへのリンクを含んでいます。詳細はこちら。