お客様導入事例

CRM

1. 2009年01月06日

   株式会社大和総研ビジネス・イノベーション
   株式会社大和総研ビジネス・イノベーションは2008年10月、証券会社向け業務システムにおいて画面とオンライン帳票を一新するとともに、「マルチチャネル・トランスフォーメーション/チャネル統合サーバー基盤(MCT/CIS)」を活用して新サービスに柔軟に対応できる統合基盤を、メインフレームで稼働するLinux(Linux on System z)上に構築しました。

2. 2007年03月29日

   株式会社スリーボンド
   株式会社スリーボンドはIBM Lotus Dominoによるテーマ（案件）管理システムを構築。サーバーはIBM System i5を導入、膨大なデータの処理と基幹業務とのデータ連携をこなしています。

3. 2004年12月21日

   ソニーグローバルソリューションズ株式会社
   ソニーグループは、ソニーグローバルソリューションズ株式会社を軸としてITインフラのコスト削減と稼働効率化プロジェクトを推進。IBM eServer pSeriesとAIXは、その計画のひとつである国内のデータベース用サーバーの共用化に貢献しています。

4. 2004年12月03日

   ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社
   ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社は、ソニーグループのISPとして、「So-net(ソネット)」のサービス名称で、インターネット接続・コンテンツサービスを提供しています。ここでは、So-netで行なわれたコールセンターの改革についてご紹介します。

5. 2004年11月08日

   株式会社 シティアスコム
   株式会社シティアスコムは、2004年4月のSAP自社導入に際してmySAP All-in-Oneソリューションのテンプレート「リアルモデル」を採用。中堅企業のERP導入ニーズに不可欠な「3カ月内・1億円以下」の目標を達成し、変動激しい今日の経営環境で高まる短期・低コストを実現しました。

6. 2004年08月05日

   浜松信用金庫
   浜松信用金庫は、浜松市を中心とした静岡県西部地域に店舗と相談プラザを展開し、地元に根ざした信金として順調に預金量も推移しています。今回、同信金は顧客管理、収益管理、融資稟議、営業店端末等のシステムを第5世代の端末へ移行するにあたり、総合的に見直す計画を立てました。

7. 2004年06月04日

   DREAM CREATE株式会社
   DREAM CREATE株式会社は「雑誌に掲載されている商品を、クロネコヤマトにより取り寄せる」サービスを展開します。このサービスには、コマースサイト構築ミドルウェアであるIBM WebSphere Commerce - Expressが採用され、構築は2カ月を切る速さで実現しました。

8. 2004年02月26日

   ITエージェント株式会社 EC事業部
   ITエージェント株式会社 EC事業部は、パソコンとその関連商品を主力に50万にも上るアイテムを扱うWebパソコンショップ「パソＱ」を運営しています。膨大なアイテムのなかからお客様が望んだものを導き出す検索システムや、お客様からの問い合わせに素早く回答するシステム、そしてカスタマセンターの品質管理や対応性の向上にLotus Notes / Dominoと、それと連携して動作するCRMツールが活用されています。

9. 2004年02月23日

   三井生命保険株式会社
   三井生命は、「次世代型ビジネスセンター」の業務運営を、日本IBMおよびIBCSと協働で、日本初のBTOスキームによって実現します。　この次世代型ビジネスセンターにおけるBTOスキームの実行によって、三井生命の持つ保険業務ノウハウと、日本IBMの持つIT技術力・業務改革ノウハウを組み合わせ、業界で最も先進的でレベルの高い保険サービスをお客さまに提供していくことを目指します。

10. 2004年01月08日

    ローラ アシュレイ ジャパン
    英国生まれの老舗ブランド　ローラ アシュレイは、より強固な顧客との関係を築くためデータウェアハウスを構築しました。IBM Red Brickは、多次元分析を高速に実現し、エンド・ユーザーからの様々な分析要求も難なくこなします。データウェアハウスの構築により、顧客の販売動向をきめ細かく把握することができるようになり、お客様との関係強化は勿論、販売状況に応じた在庫管理にも力を発揮しています。

11. 2002年08月27日

    T.Rowe Price
    1937年に設立されたT. Rowe Priceは米国の代表的な投信運用会社で、 投資家に75以上に上る基金、仲介手数料のディスカウント・サービス、さらに多岐にわたる電子的なサービスや投資家のアシスタント・ツールを提供しています。

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