ハイライト
詳細はこちら
- DR550の紹介ビデオ(US) (43MB)
- DR550白書(US)
- データシート(US) (382KB)
- 相互接続性(US)
- 資料(US)
- 性能情報(US)
- DR550 DR1 製品情報
- ディスク製品比較ガイド(US)
- Adobe® Reader® が必要
- あらゆる種類の情報を保存可能
- ポリシー・ベースとイベント・ベースのデータ管理により、意図的または偶発的な削除または改ざんから情報を保護
- ビジネス情報管理ルールによって削除が許可されるまで、消去/再書き込み不能としてデータを保持
- 最大244TB(ディスク使用時)およびペタバイト単位(テープ接続時)までスケールアップ
- アーカイブ内で複数のストレージ層(ディスク、テープ、光ディスク)の使用によりTCOを削減
- ディスクとテープの暗号化オプションを使用して、セキュリティーと保護を強化
- 法律または監査のための削除保留機能
- 主要なアーカイブ・アプリケーションのサポート
- 受賞し、業界で実証済みのソリューション

IBM System Storage DR550 DR2
長期的なデータ保管とアクセス可能度を取り巻く規制が増え続けているため、ITの各部門はデータをライフ・サイクル全体で管理し、データ・リテンション、データの確実性、セキュリティー、および期間満了時の消滅を保証する、高度なアーカイブ・テクノロジーを求めています。多くの企業は、企業ポリシーや規制ポリシーに基づく有効期限満了前の偶発的または意図的な情報の改ざんや削除を防止するために、消去不能、再書き込み不能にするテクノロジーを採用しています。通常、こうしたデータは安価なアーカイブやリポジトリーに保管され、SATA ディスクやテープへの保管に移行される傾向があります。組織は企業統治および国や地方自治体の規制に従うためにデータ・リテンションのニーズに対処しなければなりません。そのため、必要なときに必要な文書やレコードを使用可能にしておく必要があります。一般的に、ビジネス情報の管理と制御は、コスト、統合、パフォーマンス、セキュリティー、プライバシー、ポリシー・ベースの保存期間など他の要因を考慮すると、大きな問題になる場合があります。
IBM System Storage™ DR550 DR2は、ビジネス上重要な情報の効率よい管理、保護という増え続ける課題に企業が対処するのに役立つように設計されています。
拡張ストレージ管理機能の提供
DR550 DR2は、データ・リテンション・ポリシーの管理と実施を可能にする高度なストレージ管理テクノロジーを提供します。DR550 DR2は、幅広い電子ベースの記録(Eメール、デジタル・イメージ、データベース・アプリケーション、インスタント・メッセージ、アカウント・レコード、契約書または保険金請求書、およびその他のタイプのストレージ・レコードなど)のアーカイブに適しており、データ・リテンション・ポリシーの管理と実施を可能にする高度なストレージ管理テクノロジーを提供します。DR550 DR2のポリシー・ベースのアーカイブ・データ・リテンション機能は、消去不能で再書き込み不能なデータ・ストレージをサポートするように設計されています。そのため、長期的なデータ・リテンションおよび保護が必要な規制産業はもちろん、その他の企業のニーズに応えるのにも役立ちます。新しいDR550 File System Gatewayは、ファイル・ベースのアーカイブ機能をDR550 DR2に提供し、NFSやCIFSファイル・システムとアプリケーションとのインターフェースとなるように設計されています。
セキュリティー強化のためのデータ暗号化
データのネットワークを介しての送信や、ディスクやテープに保管する場合、DR550 DR2なら暗号化により企業はデータを保護することができ、128ビット AESまたは56ビット DES暗号化テクノロジーにより、ビジネスのセキュリティーを強化することができます。暗号化オプションにより、DR550 DR2はアプリケーションが認識しない暗号鍵を管理することができます。一方、アプリケーションは、DR550 DR2の外部で暗号鍵を管理することができ、IBM System Storage TS1120およびLTO-4® テープ・ドライブで提供されるテープ暗号化機能の暗号鍵を管理することもできます。TS1120およびLTO-4 テープ・ドライブの暗号化は、ドライブ内の暗号化、およびアプリケーションとは無関係な暗号鍵管理を可能にするように設計されています。
IBM、IBMロゴ、System StorageはInternational Business Machines Corporationの米国およびその他の国における商標。
他の会社名、製品名およびサービス名等はそれぞれ各社の商標。
