グローバル市場で戦える人財が武器に
最新調査にて明らかになった日本企業の動向

戦略コンサルティン
ググループ
大池一弥
日本の人事担当責任者への調査によると、70%の企業は日本人だけでは必要となる人財をまかなえないと認識しており、新しい市場・地域への拡大を通じた成長の促進を重視しています。今後、中国での従業員増を計画している企業は83%、インドでの従業員増を計画している企業は67%に上り、多くの企業が日本国内の従業員を増加する計画がなく、むしろ減少を想定していることが明らかになりました。
以下のような課題は重要だと実感する一方、この解決にあてている投資は不十分であり、有効に対処していると 考えている日本企業は4分の1にも満たないという現状です。
- 将来のリーダーの育成
- 組織をまたがる人財の最適配置
- コラボレーションとナレッジ共有の促進
調整型リーダーから変革を引っ張るリーダーへ
従来の日本企業では、調整能力が重視される傾向がありました。これに対してグローバル人財には、これまで以上に変革を推進する力、周囲を巻き込んで新しいことにチャレンジする力が求められます。
しかしその前提となるのは、「なぜ、グローバル人財を育成するのか」、「グローバル人財に求める資質やスキルは何か」といった方針を掲げた上で人財育成の仕組みを整えることが重要です。
グローバル・タレント・マネジメントの着眼点
ソリューション
グローバルに活躍できるリーダーを育成したい
人財情報を「見える化」し、最適配置を実施したい
クリエイティブなワークスタイルを確立したい
間接業務を集中化することで効率化したい
お客様事例
ベルリッツ インターナショナル インク
グローバルに統合された企業への変革―“縦と横”のコミュニケーションで世界中の個人が結び付いた
ソニー株式会社
全世界的に収益力強化のための事業構造改革とビジネスプロセスの最適化―国内ソニーグループの人事・経理業務の一部をアウトソーシング
関連情報
- IBM Global CHRO Study 2010 調査報告書 “境界を越えて働く”
- 「戦略キャンプ―2泊3日で最強の戦略と実行チームをつくる」 (2009年3月, ダイヤモンド社刊)

