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CSRを通じた持続的成長の達成
リーン・シックス・シグマによる業務変革の推進
Value 2.0‐革新的技術からの価値創造を実現するための8つのルール
概要紹介： 「地球を守る」ために企業に求められていること
「地球を守る」ために企業に求められていること ‐今、環境経営はディフェンスからオフェンスの時代へ‐
【サステナビリティーは企業経営の根幹を変えつつある】
地球環境の悪化が待ったなしの状況にある中、EUを中心に温暖化に対する取り組みが世界規模で盛んであるが、果たして企業はサステナビリティーに対してどのような貢献を求められているのであろうか？
英国では気候変動プログラムとして早くから企業を対象にしたCO2削減の活動に取り組んできており、すでに2000年から排出権取引や環境税のメカニズムを取り入れてきている。こうした流れの中、さまざまな国や地域共同体において環境関連の法規制が次々に制定・施行されている。企業としては主に、
- 地球温暖化対策
- 環境配慮設計&国際標準化
- 化学物質管理
- 資源循環(3R：Reduce、Reuse、Recycle)
の4つの領域での対応が必要であるが、それぞれに課題も多く完全に対応し切れているとは言い難い状況にある。従来はこうした法規制対応やリスク回避対策といったディフェンスとしての環境対応が主流であったが、今後の方向性として環境対応を積極的に企業戦略の中核に据えて企業価値向上に結び付けていこうとする流れが強まってくる。これは単に環境ビジネスで収益を上げるということだけでなく、社会的責任企業としてのコミットメントを果たすことで企業自身の社会認知を獲得することに他ならない。これはオフェンスプランとしての環境戦略であり、こうした視点の変化に対し戦略を持って取り組むことが市場生き残りのための必須条件となる。
ディフェンスからオフェンスへという戦略はわかっていても、どう取り組めばよいのか？そのためにはCSR/ 環境における自社の現在の強みと弱みをきちんと把握した上で、どの領域に戦略的に取り組んでいくべきかの優先順位をつけることが必要である。その1つの回答としては、Component Business Model(CBM)という手法により個々の項目について達成レベルを評価する一方、その結果をマップとして色分け表示することでその企業の取り組み度合いを俯瞰することが可能になる。
また、こうした戦略的な取り組みの一方、年々着実に増え続ける環境コストについてもメスを入れ、これまで認識されていない環境コストや将来的なコスト増大要因となり得る要素をあらかじめ洗い出して予防的な措置を講じることも合わせて実施していくことが必要である。
スピード感のある環境経営を実現するために
スピード感を持った環境経営の実践が生き残りのための必須条件となりつつある現在、以下の観点で今一度自らの環境への取り組みを見直すことが重要である。
戦略フェーズ：
- 企業戦略における環境の位置づけ
- 環境経営の目的と求める結果
- 環境戦略の位置づけのコンセンサス
現状分析フェーズ：
- 現状のCSR/環境への取り組みの状況
- 取り組むべき対象領域の範囲と現状
- 自社の強みと弱み
計画フェーズ：
- 取り組むべき課題とアクション
- 目指すべき姿の具体像
- 現状とのギャップの認識と課題抽出
- 課題に対して取り組むべき優先順位
実行フェーズ：
- 課題解決のためのアクション・プラン
- 本社の方針に基づいたアクション
- 自社内/外部の力が融合した環境アクション・プログラムとしての統一的社内展開
- 国内・グローバルのグループ企業や出先機関に対しての展開
【著者紹介】
駒形 佳幸
SCMコンサルティング アソシエイト・パートナー。
日本IBM入社後、社内情報システム部門においてシステム開発の経験を積む。長野オリンピック組織委員会に出向後、コンサルティング部門へ異動し、製造業のお客様を中心にIT戦略および事業戦略プロジェクトを数多くリード。
これらの経験をベースとしてCSR/環境経営をはじめ、企業変革、IT Strategy、サプライチェーン・マネジメントなど数多くの戦略系コンサルティング案件を担当。現在企業変革コンサルティングのIBMグリーン・コンサルテーション・チームをリードし、最近の共著作である「ものコトづくり‐製造業のイノベーション」では第12章社会的責任経営推進のパートを執筆している。
