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コンサルティングや調査活動から創出された経営や業界に関する動向や提言を、書籍や経済誌を通じて発信しています。
経営および組織戦略に関する出版物をご紹介いたします。
戦略キャンプ―2泊3日で最強の戦略と実行チームをつくる―
戦略コンサルティンググループ 著
（松山 雅樹 監修/森田 元/田中 宏明/佐藤 俊行）「戦略キャンプ」とは、変革にかかわるキーパーソン全員がオフサイトで合宿を行い、徹底的に議論し、腹におちる合意に至ることによって困難な課題を解決に 導くひとつの手法です。書籍では、2泊3日の合宿で、困難な合意を実現させる積極果断なコンセンサスの築き方について、ストーリー仕立てで紹介していま す。また、マインドマップを使ったリアルタイム議事録のとり方から正しい合宿宴会のやり方まで、実践的なファシリテーションのノウハウを網羅しています。
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地球企業への変革―未来を勝ち取るグローバル製造業―
日本IBM GIE研究会 著
（須崎 吾一/山本 眞哉/安井 和彦/青柳 茂/岡村 久和/石井 雅人/江崎 智行/三輪 哲也/椎木 武）グローバル製造業の課題に、現地を理解するグローバル人材を活用して消費者や市場が求める魅力的な製品/サービスを企画できるか、それらを適切な価格でタイムリーな提供が可能であるか、ビジネスの好機が生まれる場所とタイミングを把握してどこまでマーケットごとの要求に対応できるかがあり、このグローバル対応力の違いが企業の収益を大きく左右します。
本書で紹介する「GIE」は、Globally Integrated Enterpriseの略語で「グローバルに統合された企業」となり、具体的には、従来からのインターナショナル企業や多国籍企業では実現できない新たな次元でグローバル対応を実現する企業モデルを指しています。GIEでは企業の資産を最大限に活用するために、企業が備えるべき機能を地球全体で最適化し、将来の経済発展の動向に応じて、資源の再配分を迅速に行うことが可能となります。
100年に一度といわれる金融危機が進行する中、グローバル経済は大きな影響を受けて製造業へのインパクトも絶大である今こそ、未来を勝ち取るために、新たなグローバル対応について検討すべき時期と言え、本書において、製造業への示唆を提示しています。
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カリスマが消えた夏―成長戦略を導く七つのイノベーション・シート―
IBM ビジネスコンサルティング サービス 著
（金巻 龍一/安藤 充/金子 達哉/伊藤 久美/川嶋 輝彦/三巻 由希子/石田 英理/椎木 茂）企業が競争に勝つためには、今までにない発想に基づくイノベーションが必要とされています。しかし、多くの企業は長い伝統に支えられ、グローバル・レベルで複雑に入り組んだ事業を持ち、多国籍の社員を抱え、さらなるコンプライアンスの要請に対応しようとしています。
また、経営戦略の寿命は短命化しており、事業にイノベーションを起こすことはもちろんのこと、それを絶え間なく継続するための風土や体質のイノベーションまで求められています。
本書では、単に世の中のイノベーション事例を報告するのではなく、持続的にイノベーションを繰り返すために、企業はどのような能力を持つ必要があるのか、つまりイノベーション時代の「変革のDNA」をどのように創り出していくべきなのかについて、フィクション・ストーリー仕立てでご紹介しています。
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利益力の源泉―いかに付加価値を創出するか―
池田 和明 著
本書では、利益とは何かについてあらためて問い、利益がどうやって創出されるのか、その源泉について検討し、日本企業の「利益の源泉」を強化する方法について提言をしています。まず、「利益の源泉」である「付加価値」創出状況の分析から、日本企業の課題を明らかにします。そして、付加価値創出の鍵となる「クリティカル・リソース」という概念を提示し、現代の企業において何が「クリティカル・リソース」なのかを解説、「クリティカル・リソース」の活用と増殖に成功している事例も紹介しています。さらに、企業活動のグローバル化および環境保全重視の潮流について、「付加価値」創出の視点から検討し、日本企業への示唆を提示しています。
※ 一読の価値ある新刊書を紹介する情報誌「TOPPOINT 2008年6月号」の10冊に選定されました。
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企業変革のためのアウトソーシング BTO―業務と組織のイノベーションを目指す経営手法
渡邊 達雄 著
―パートナーシップが企業価値を最大化する。CRM、購買、人事、経理財務などのアウトソーシングについて事例を交えて解説―
激しい市場の変化やグローバル化、顧客ニーズの多様化が進む中、企業の多くが従来にない発想での抜本的な変革が必要だと考えている。より高い競争優位性や飛躍的な成長を実現するためには、ビジネスモデルのレベルでのイノベーションが必要であり、そのためには企業や業務の壁を越えたコラボレーション（協働）が求められている。本書では、このビジネスモデルのレベルでのイノベーションを実現する手段としてビジネス・トランスフォーメーション・アウトソーシング（BTO）を取り上げ、その目的や意義、さまざまな業務分野における活用方法について、お客様事例を盛り込んで具体的に解説します。
ものコトづくり―製造業のイノベーション―
IBM ビジネスコンサルティング サービス
「ものコトづくり」企業革新セミナー講師グループ 著
(東 正則/大塚 正夫/味園 真司/山本 和幸/安藤 充/伊藤 久美/宮田 大輔/中村 晋/森本 典繁/大村 佳也子/前薗 豊/寺島 哲史/中村 実/尾崎 豊/前平 克人/毛利 光博/寺門 正人/加藤 陽一/南 美隆/駒形 佳幸/野呂 由紀子)
東 正則 監修本書では、製造業に携わる経営層の方々を対象に「製造業のイノベーション」をテーマとし、プロダクト、プロセス、それを支える基盤、ビジネスモデルの4部構成で、コンサルタントの実経験を基にした知見を紹介しています。
実践！「経営の見える化」プロジェクト
IBM ビジネスコンサルティング サービス
戦略コンサルティング/フィナンシャル・マネジメント/サプライチェーン・マネジメント 共著経営環境の変化が激しい現在、機動的に変化に対応するためにも、常に業務活動を「見える化」しておくことは重要な課題です。しかし、単に「見える化」しただけでは、収益の貢献にはつながりません。膨大な情報の中から変化の兆しを読み取り、意思決定を下し、アクションプランにつなげることが重要です。本書では、それらの仕組みを作る、「利益を生み出すKPI(重要業績評価指標)の選び方」と、「"見える化"を実現するBPM(ビジネス・パフォーマンス・マネジメント)の作り方」を詳説しました。
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企業統合―あるPCメーカー、成功の舞台裏―
金巻 龍一/丸山 洋/河合 隆信 著
世界のCEO765名にご協力いただき、IBMがまとめた「The Global CEO Study 2006」によれば、CEOの6割以上が今後二年間に抜本的な改革、すなわちイノベーションが必要だと回答しています。特に3割のCEOがビジネスモデル領域でのイノベーションの必要性を唱えています。このような状況下、変革手段としてのM&Aがますます重要となっていますが、実際のM&Aは統合作業がうまくいかず、当初の目的を果たせないものも少なくありません。
経営統合成功の鍵は「最初の三カ月」にあると考えます。経営手法集ではM&Aのポイントは到底理解できないため、本書では当事者の感情の行間を読んでいただきたいという意図で「フィクションのストーリー形式」としました。我々が実際に数々のお客様とのやりとりを通じて学んだポストM&Aインテグレーションに関する知見を、フィクション・ストーリー仕立で広くお伝えします。
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お客様の成功に全力を尽くす経営
北城 恪太郎/大歳 卓麻/椎木 茂/生谷 吉之/松永 達也/澤谷 由里子 編著
IBMが取り組むイノベーションについて、グローバル・ビジネス・サービス（GBS）の第一線コンサルタントが個々の専門分野について著述いたしました。
IBMコーポレーションのサミュエル・Ｊ・パルミサーノ会長が主導してはじめたIBMの価値観に関する議論、それに基づいてIBM自身がまず変革を実践し、お客様に向けてご提案しているイノベーションについて、「サービス・サイエンス」「デリバード・バリュー・プライシング」などの新しい概念も交えご紹介しています。関連サービス
図解 バランス・スコアカード
松永 達也 著
企業の戦略の遂行状況を測る業績評価の仕組みである「バランス・スコアカード」。財務的な視点だけではなく、顧客の視点、社内の業務プロセスの視点、そして、社員の学習と成長の視点といった多面的な視点から、指標をバランスよく抽出できるメリットがあります。また、グループ全体の戦略をわかりやすく一貫性をもって伝えていくためのメッセージ機能も高く評価されています。
本書では、バランス・スコアカードの基本的な考え方、作成方法、具体的指標、導入・活用の留意点についてわかりやすく伝えています。関連サービス
実践シナリオ・プランニング
池田 和明/今枝 昌宏 著
将来の事業環境を想定し、その中で合理的かつ柔軟に戦略を策定するための手法であるシナリオ・プランニング。環境変化の程度と速度が増大し、不確実性が高まっている現在、マネジメントに不可欠の羅針盤の役割を果たすものといえます。本書は、シナリオ・プランニングについて、基本概念、構築ステップから、戦略への落し込み、実施体制・スケジュール、日本企業に即した事例までを解説しています。
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スマーター・プラネットへの挑戦
金巻 龍一 著
岩野 和生 著
競争力を維持して成長市場で勝ち残る真のグローバル統合企業「GIE」へ （1.64MB）
富永 満之 著
池田 和明 著
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注1：一部資料に記載されている当社の社名について
当社は、2001年11月に「プライスウォーターハウスクーパース コンサルティング株式会社」から「PwC コンサルティング株式会社」に社名を変更し、2002年10月には、その事業が「アイ・ビー・エム ビジネスコンサルティングサービス株式会社」に、2010年4月には「日本アイ・ビー・エム株式会社」に承継されました。2010年3月以前に公開した資料では、当社の社名、組織名等も公開当時のものを記載しています。
注2：一部資料に記載されているホームページアドレスについて
当社は、2002年3月に「PwC コンサルティング株式会社」のホームページのURLを変更し、更に2002年10月には「アイ・ビー・エムビジネスコンサルティングサービス株式会社（当時）」のホームページへとURLを変更しました。2002年9月以前に公開された資料には、当社の旧URLが記載されています。新しいURLは、www.ibm.com/services/bcs/jp/ ですのでお間違いのないようお願いします。
