InfoSphere™ Foundation Toolsの適用範囲は非常に幅広く、ビジネス・インテリジェンス、データウェアハウス、マスター・データ管理、アプリケーション統合、新規アプリケーション導入、情報アーキテクチャーなど、企業の情報管理に関するあらゆるプロジェクトや保守作業に活用できます。
InfoSphere Foundation Tools の導入効果：
- 開発サイクルの期間短縮
- オペレーション効率の向上
- 重複するプロセスの排除
- チーム内外のコラボレーション促進
- マーケット戦略の的確化
- 顧客ニーズへの対応力向上
- プロジェクト・リスクの低減
オープン・アーキテクチャーに基づいた各ツールは、データ・プロファイリング、データモデリング、データベース定義、マッピング仕様作成、ガバナンス機能を提供し、社内に散在する情報を、必要なとき必要な人へ届けられるよう管理します。異種混在のIT環境への導入を考慮して設計されているため、既存のIT投資を十分に活用できます。IBM製品はもちろん、他ベンダーが提供するデータソースやビジネス・インテリジェンス・ツール、OSに対応するほか、Foundation Tools自体に含まれる包括的な情報統合製品とあわせてご利用いただけます。
InfoSphere Foundational Toolsの対象ユーザー：
- アプリケーション開発者
- ビジネス分析ユーザー
- データベース管理者
- 業務用語管理者
部門の枠を越え既存のデータを理解し、さらにその理解をビジネスに活用できなければ、情報の検索や問い合わせ、突発的なクレンジング・変換・処理にIT部門が費やす時間は増えるばかりです。結果として効率が悪くなり、増え続けるビジネスからの要求にも敏速に反応できなくなります。
InfoSphere Foundation Toolsのコンポーネント製品
- IBM InfoSphere Information Analyzer
データ品質調査
- IBM InfoSphere Data Architect
データモデリング
- IBM InfoSphere FastTrack （US）
マッピング仕様定義
- IBM InfoSphere Business Glossary
業務用語検索
- IBM InfoSphere Metadata Workbench
メタデータ閲覧
- IBM InfoSphere Discovery （US）
データ構造調査
InfoSphere Foundation Toolsのコンポーネント製品
ITがビジネスに貢献するには、社内の情報を把握してより戦略的なプロジェクトを打ち立てなければなりません。これにはビジネス要件と全社内の情報・技術資産を相互に関連付ける作業が不可欠です。InfoSphere Foundation Toolsは、次の6つのステップでビジネス最適化を加速するIT環境構築を支援します。
- 業務用語の収集・作成
全社内で共有する用語集を作成し、ビジネス部門とIT部門のコミュニケーションを円滑化します。ビジネスユーザーとITユーザーの両者が、重要な企業資産の意味を確実に理解できるようにするうえで非常に重要なステップです。 - データと構造の分析
企業のデータソースや既存のデータウェアハウスを構造、内容、品質まで含めて理解します。既存のデータはすでに古くなっていたり、意味を成さなくなっている場合があり、正確性、整合性、完全性を検証する必要があります。 - データモデルの設計と最適化
データマートやエンタープライズ・データウェアハウスなど、特定のプロジェクト要件に対するデータモデルを作成・最適化します。IBM Industry ModelsをInfoSphere Foundation Toolsのアドオンとして利用すれば、これを短期化するだけでなく、IBMの長年にわたる業界知識の詰まったモデルを活用できます。 - ソース～ターゲット間のマッピング仕様の定義
ソースシステムの分析から得られた情報を、新しいデータモデルやビジネス用語とあわせて活用し、マッピング仕様を作成します。ここでは、ターゲットのアプリケーションや利用要件にあわせて、ソースデータをどう変換してターゲットシステムに格納するかを記述します。 - 継続的なガバナンスと監査
再利用可能なプロセスを実装し、情報品質を継続的に管理します。例えば社内共通の用語集を定義するのに標準的なプロセスを整備すること、監査対応のための文書作成、命名規則やデータ品質の監査ルールを承認・適用することなどが挙げられます。 - データフローの追跡と影響度・来歴調査
InfoSphere Foundation Toolsをプロジェクトに活用することで生成される各種メタデータにより、データフローを検索できるようになります。保守変更作業時の改修ポイントを特定する来歴調査や、改修により影響を受ける派生資産を突き止める影響度調査を行う強力な手段を提供します。
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