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ITのエネルギーコストを削減するIBMの5つのアプローチ

タブの始まり


増大するIT機器の「排熱」と「消費電力」

ビジネスの拡大やITインフラ環境の進化などにより、企業が導入するサーバーの数が増え続けています。社内のサーバー・ルームはもちろん、データセンターのような大規模システムでは、大量のサーバー・マシンから排出される熱を抑えるエアコンの台数が増え、それが電気消費量を押し上げる結果になっています。

現在、こうしたIT機器を起因とする排熱と消費電力の問題、「IT温暖化問題」が深刻化し、大きな懸念事項となっています。こうした消費電力によるコストは3年後、サーバーの新規導入コストの約4倍に昇るとも言われています。

世界のIT投資動向のグラフ

出典 : IDC, Virtualization 2.0: The Next Phase in Customer Adoption, DOC #204904, 2006年9月

地球温暖化対策でも注目されるグリーンIT

地球温暖化をはじめとした環境問題に対する関心が世界中で高まる中で、京都議定書で日本が公約した温室効果ガスの6%削減の対象期間がいよいよ2008年から始まり、その目標達成へ向けて、ITが消費する電力にも注目が集まっています。

京都議定書2008年から2012年の平均値基準年1990年比マイナス6%から現状2006年の実績基準年1990年比プラス6%

地球温暖化をはじめとした環境問題に対する関心が世界中で高まる中で、京都議定書で日本が公約した温室効果ガスの6%削減の対象期間がいよいよ2008年から始まり、その目標達成へ向けて、ITが消費する電力にも注目が集まっています。

日本は京都議定書で温室効果ガスの排出を6%削減すると公約しましたが、現状は逆に増えてしまっています。分野別に見ていった場合、一番大きな割合を占めているのは「産業部門(工場など)」ですが、ここは省エネが進み、-4.6%となっています。一方で大きく増えてしまったのは、サービスや事務所等が含まれる「業務部門」です。1990年比で実に39.5%も増えており、対策が急務となっています。

出典 : 環境省 2006年度(平成18年度)の温室効果ガス排出量確定値

ITが消費する電力は増え続けており、経済産業省の試算では、今や国内の善消費電力量の約5%を占めているといわれています。今後もこの傾向は続き、このままだと2025年には現在の5倍、2050年には11倍に達すると予想されています。

ITが消費する電力

出典 : 2007年経済産業省

低炭素社会の実現に向けたIBMの取り組み

温室効果ガスの排出量削減の義務化や排出権取引制度の導入など、世界中で「低炭素社会」の実現に向けた取り組みがスタートしています。日本IBMは低炭素社会の実現に向けて、環境経営の実践、社会との協働を通じた活動、そして環境に貢献するイノベーションを提供し、お客様、そして社会とともに変革を推進してまいります。

総合的なグリーンITソリューションをお客様に

地球環境の保護と持続的な経済活動を両立させるため、 IBMは総合的なグリーンITソリューションをお客様に提供しています。ITそのものの省エネルギー化「Greening of IT」だけでなく、ITを活用した社会のエネルギー効率化「Greening by IT」の面でも、先進的なソリューションを提供しています。

  • エネルギー効率化テクノロジー&サービス

    増大するIT機器の電力と排熱問題に対し、5つのアプローチによってお客様データセンター全体の省電力化を支援します。高効率電源、冷却技術、ITインフラの集約と仮想化など、エンド・ツー・エンドでソリューションを提供します。

  • サステイナブル・ビジネス・ソリューション

    ビジネスプロセスを最適化することで、製品開発、製造、サプライチェーン、販売、オフィスにおける、コスト削減と環境負荷低減の両立を実現します。

  • 社会基盤ソリューション

    交通、電力、水などの公益事業、排出量取引などに関し、リアルタイムなデータに基づいた意思決定を支援します。社会インフラと資源を最適化し、スマートな社会を実現するソリューションです。

※数値は自社調べに基づいて算出。米国における自社実績データを、米国の平均的なデータセンター規模(約2,320平方メートル)に換算した場合の最大値。効果はお客様の環境その他の要因によって異なります。

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ホワイトペーパー
環境に優しいデータ・センター

社会的な責任を超えて:成長、経済的利益、および安定運用のための基盤